首都圏エリアの医学部
東京都エリア
【東京都の医学部】
東京大学（国立、1886年設置／略称は東大）
慶應義塾大学（私立、1920年設置／略称は慶應、慶大）
東京慈恵会医科大学（私立、1921年設置／略称は慈恵医大、慈恵、慈大）
日本医科大学（私立、1926年設置／略称は日本医大、日医大、日医）
日本大学（私立、1943年設置／略称は日大）
東京医科歯科大学（国立、1946年設置／略称は医科歯科大、医科歯科、TMDU）
順天堂大学（私立、1946年設置／略称は順大）
昭和大学（私立、1946年設置／略称は昭和大）
東京医科大学（私立、1946年設置／略称は東医とうい）
東京女子医科大学（私立、1950年設置／略称は女子医大、女子医、TWMU）
東邦大学（私立、1950年設置／略称は東邦、東邦大）
北里大学（私立、1970年設置／略称は北里きたさと）
杏林大学（私立、1970年設置／略称は杏林大）
帝京大学（私立、1971年設置／略称は帝京、帝京大）
神奈川県エリア
【神奈川県の医学部】
横浜市立大学（公立、1949年設置／略称は横浜市大、市大しだい、浜大はまだい）
北里大学（私立、1970年設置／略称は北里きたさと）
聖マリアンナ医科大学（私立、1971年設置／略称は聖マリ、聖医大、聖マ、マリアンナ）
東海大学（私立、1974年設置／略称は東海大、東海）
千葉県エリア
埼玉県エリア
【埼玉県の医学部】
埼玉医科大学（私立、1972年設置／略称は埼玉医大、玉医たまい）
防衛医科大学校（省庁大学校・防衛省所管、1973年設置／防衛医大、防医、NDMC）
首都圏エリアの医師転職マーケット
首都圏は医師が全国から集まってくるエリアである。人口は東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県の4都県でほぼ日本の総人口の3分の1を占めている。
医学部・医科大学の附属病院も集積しており、医師の流動化についても日本で最も盛んなエリアと言える。元々首都圏出身で地方国公立大学医学部に進学した医師もUターンで戻ってくる他、地方出身の医師も研修先に都心の有名病院を希望するケースが増えるなどIターンで首都圏を目指す医師も増え、首都圏の医師の絶対数自体が増えてきている。
その分、転職先としての病院選びにおいては有名どころや好条件のところは競争が激しく、病院側による医師の選別も行われている。専門医資格の有無や症例数、臨床経験、人柄、コミュニケーション力（対患者、対スタッフ）まで厳しく要求されるケースもしばしばである。東京23区、横浜市、川崎市、千葉市などは大学医学部と附属病院が立地し、医師数も多い事からマクロ的な観点からは医師不足とはほぼ無縁のエリアといって差し支えないと思われる。
一方、データで見てみると、埼玉県は人口10万対医師数が全国ワースト1位となっており県全体としてみると医師不足という側面がある。埼玉県でも東京からのアクセスが良いエリアでは常勤医師の確保ができなくとも、定期非常勤医師でカバーしている医療機関も多く見られるが都市部を離れると医師の確保に苦労している医療機関が多い。千葉県も千葉市や東京近郊を除くと医師不足が深刻なエリアが多く見られる。医師不足と深刻な累積赤字により診療休止に追い込まれた銚子市立総合病院のケースはマスコミでも大きく取り上げられたが、外房など公共交通の不便なエリアは医師不足が顕著である。外房でも亀田総合病院など独自の魅力を打ち出し、全国から医師を集める事に成功している事例もあり、地方の医療機関にとっての良き参考事例として見習うべき点は多いと思われる。
転職を考える医師にとっては、有名な病院や人気のある施設は競争率が高く、その分、年収を含めた条件には妥協が必要であろう。それらの施設で勤務する事は医師としてのキャリアや経験、人脈の面で大きなプラスとなるからである。
首都圏エリアの医師確保対策や医療行政
●各都県の医師数と全国平均との対比（全国平均237.8人／10万人対比）
| 医師数 | 人口10万対医師数 | 全国平均との対比 | |
|---|---|---|---|
| 埼玉県 | 11,143名 | 154.5名 | 65％（全国worst1） |
| 千葉県 | 11,075名 | 178.8名 | 75％（全国worst3） |
| 東京都 | 41,498名 | 313.7名 | 132％ |
| 神奈川県 | 18,291名 | 201.7名 | 85% |
（source: 厚生労働省資料2012年12月31日現在を基にRAY Cruise Inc.が作成）
比較的医師が充足している地域が多いこのエリアであるが、勤務医が不足している地域や科目が皆無かと言えばそんな事はない。例えば、2012年末の統計で東京の状況を見てみると、
東京都に従業地のある届出医師数は41,498人で、人口10万人あたりの医師数は313.7人となっている。このうち、都内の病院・診療所の医療施設に従事している医師数は、37,552人、人口10万人あたりの医師数は295.7人であり、全国平均の226.5人を大きく上回っているが、東京都の特徴として、患者の流入や「昼間人口」が多い事に注目する必要がある。平たく言うと「医師数も多いが患者数（人口統計では捕捉できない）も多い」、という事が言える。
また、医療施設従事者を性別でみると、男性医師は28,320人（2010年の前回調査時27,652人）、女性医師が10,796人（同9,900人）となっており、女性医師の占める割合は27.6%（同26.4%）であり、全国の19.6%と比較して高く、産科・産婦人科や小児科では、全体の約4割が女性医師となっている。特に20代でこの傾向は顕著で、産科・産婦人科は70%以上、小児科も60%以上と女性医師が高い割合を占めている。
医療施設従事者について年齢階層別に見ると、「30～39歳」が最も多く、全体の約28%を占めている。次いで、「40～49歳」が約24%、「50歳～59歳」で約20%となっている。
神奈川県では産科・小児科など特定の診療科における医師の確保が喫緊の課題となっており、また、地域による医師数・病院数の偏在が生じていることから、救急医療体制の維持が厳しい地域も見られ、それらへの対応を行政も課題と捉えている。
千葉県では人口10万対医師数が全国ワースト3位と医師不足が深刻で、千葉県ドクターバンクや千葉県医師修学資金（地域枠医師）自治体病院医師確保研修資金貸付制度等の取り組みを通じ行政も積極的に医師確保策を講じている。
首都圏エリアでの医師転職アドバイス
このエリアの医師の転職市場は都心部に近いところは、公立・公的医療機関では一般的に大学医局との関連が強く外部医師の一般公募は限定的であるが、民間病院を中心に中堅規模の急性期病院やケアミックス、療養型病院、クリニックまで、医師の求人件数自体は非常に多く、バラエティに富んでいる状況である。とはいえ、医師にとっては自分が興味のある案件というものに限定するとやはり競争も激しく、魅力的な案件は決定のスピードも速い。
やはり首都圏、人が集まるエリアであり、医師の転職マーケットとしても流動化が進み、非常に活気がある状況が今後も続くと見られる。
こうした背景から人気エリアでは給与も抑制圧力が掛かりやすい状況となっており、
高額を稼ぎたい医師は多少不便なエリアでも検討してみるという妥協の姿勢が吉かもしれない。
