産科　婦人科で転職を考えている医師の方へ
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医師求人情報のご案内と転職市場

産婦人科医の領域は「産科」、「婦人科」に主に大別されるが、最近では「不妊治療」に専門特化した医師や医療施設も増えてきており、どこに身を置くかで産科医・婦人科医の働き方や生活は大きく異なってくる事になる。
「産科」は文字通り妊娠・出産に関わる母体と赤ちゃんのケアを、「婦人科」は女性特有の子宮内膜症や子宮筋腫、子宮がん等の疾患を、「不妊治療」は生殖補助を主な領域としている場合が多いが、日本ではこれらを全て横断的に診ている産婦人科医が多い。
その一方で最近はそれぞれの領域に特化した「産科医」、「婦人科医」として働くも増え、特に勤務が過酷と言われる「産科医」の不足は社会問題化している。
産科では正常妊娠分娩管理から多胎妊娠、合併症妊娠、異常妊娠など、新しい生命の誕生である出産に関わる為、勤務時間が不規則かつ長くなりがちで、やりがいと喜びは大きいものの、個人としてのQOML(Quality of my/medical life)は後回しにせざるを得ない職場環境となる場合が多く、なかなか仕事とプライベートのバランスを取る事が難しい。また、訴訟リスクが他科に比べ大きい事から産科医を志す医師が少ない状況が続いており産科医の平均年齢は高くなってきている。
一方、「婦人科」では、悪性腫瘍、良性腫瘍、性器脱、感染症、子宮内膜症、更年期障害、月経困難症、生理不順、癌検診等の他、一般的な不妊症の管理などが主な対象領域であり、産科と比較するとオンオフのメリハリをつけやすい傾向がみられる。産科医と比較すると仕事がさほどハードでないと言われている婦人科は女性医師を中心に人気が高く、無理なく働く事ができる婦人科に特化した勤務を希望する医師が多くなっている。

産科は、同じく医師不足が深刻な状況にある小児科同様に、患者への対応に手間も時間も掛かる上、長い勤務時間の拘束に加え、訴訟リスクも高いとなると、志の高い医師と言えども一人の人間である以上、あまりに過酷でハードな産科を避けて、他の診療科へ流れてしまい、産科医を志す若手医師が減少してしまうのも当然の事とも言えるだろう。

産婦人科の代表的な専門医制度である日本産科婦人科学会認定の産婦人科専門医になる為には、下記の資格取得要件を満たし、専門医認定試験（筆記試験と面接）に合格する事が必要である。

産婦人科専門医資格取得要件

専門医の認定申請ができる資格は、下記の1）、2）、3）の全ての条件を満たすものとする。
(1)我が国の医師免許を有する者。
(2)日本産科婦人科学会の会員である者。
(3)平成16年及びそれ以降に医師免許を取得した場合は、新医師臨床研修の後、日本産科婦人科学会指定の専攻医指導施設で、産婦人科専攻医の研修目標に沿って通算3年以上の産婦人科の臨床研修を終了し、少なくとも同期間この法人の会員であった者。
　また平成15年以前に医師免許を取得した者で、5年以上の臨床経験を有し、そのうち3年以上日本産科婦人科学会指定の専攻医指導施設で産婦人科の臨床研修を行い、かつ少なくとも専攻医指導施設における研修期間中この法人の会員であった者。

認定一時審査の概要

1）経験すべき症例数

分娩数、手術数、症例記録などが審査される。
(1)分娩症例 100例以上
専攻医研修中に100例以上の分娩症例（帝王切開の執刀10例以上を含む） を経験しなければならない（初期研修中に経験した症例については専攻医指導施設であれば認められる）。
(2)婦人科手術症例 50例以上
専攻医研修中に50例以上の婦人科手術（執刀または助手） を経験しなければならない（初期研修中に経験した症例については専攻医指導施設であれば認められる）。
その内、腹式単純子宮全摘術症例（執刀）を5例以上経験する事が必要。
内視鏡下の手術を含むが腹腔鏡検査､子宮鏡検査は除く。産科手術は除外。
異所性妊娠手術は手術症例に含む。また､体外受精・胚移植､さらに日常外来で行うような小手術は除く。
(3)子宮内容除去術 10例以上
専攻医研修中に子宮内容除去術 を10 例以上経験しなければならない（人工妊娠中絶・流産手術・診断のための全面掻爬術などの子宮内操作を行った症例を含む。初期研修中に経験した症例については専攻医指導施設であれば認められる）。

2) 症例レポート （4症例）

自分の経験した症例の中から
(1)婦人科腫瘍 ; gynecologic oncology
(2)生殖・内分泌 ; reproduction and reproductive endocrinology
(3)周産期 ; perinatology
(4)女性のヘルスケア; women’s health
の分野から、各分野1症例ずつ4症例についてそれぞれ規定の用紙1枚に、症例を呈示するのに必要な背景、検査所見、治療法、転帰などについて800字以内でワープロあるいはタイプ印刷してまとめる。図あるいは表が必要な場合は裏面に添付。

3）研修証明書

平成25年度以降に研修を開始した専攻医で、研修期間中に複数の専攻医指導施設で研修を受けた方の証明は、施設ごとにそれぞれの指導責任者の自筆のサインが必要となる。書式は必要に応じてコピーして使用する。

4) 研修目標・自己評価表

研修手帳の研修目標・自己評価表欄及び指導者評価欄に評価をもれなく記載する。指導責任者もしくは施設長の自筆のサインおよびコメントも記載してもらう。平成25年度から専攻医の研修を開始した方で複数の指導施設で研修を行ったものは、施設ごとに研修内容に関してそれぞれの指導責任者もしくは施設長の自筆のサインおよびコメント記載が必要となる。書式は研修手帳に入っているものを必要に応じてコピーして使用する。

5) 学会発表・論文発表

研修期間中（初期研修期間中も含む）に筆頭者として学会発表および論文発表を行うことが必要。

等となっており、
2013 年11月現在、日本産科婦人科学会認定・産婦人科専門医は12,566名が登録されている。

また、産婦人科領域のsubspecialtyを見てみると、
日本周産期・新生児医学会の周産期専門医は654名、
日本婦人科腫瘍学会の婦人科腫瘍専門医は619名、
日本生殖医学会の生殖医療専門医は531名、となっている（いずれも2013年8月現在）。

産婦人科（産科・婦人科）の医師が抱える悩みとは？産科医、婦人科医の医師転職市場を考える。

産科医、婦人科医の悩み相談の事例

産婦人科医不足で連日の長時間労働、疲弊してしまった。

連日の当直で殆ど家に帰れない。

将来、家族を持った時にこの生活を続けていけるのか漠然とした不安を感じる。

今の病院では産科の常勤医が少なく分娩が本当に大変で危険を感じる。もう少し産婦人科の医師数や体制が整っている病院で勤務したいと考えている。

今は公的病院でレジデントとして働いているが、なかなかスタッフ職のポストが空かず、正職員になれる見通しが無い為、将来が見えない。専門医も取得したのでもっと経験の積める病院への転職を検討している。

分娩が無い病院かクリニックで婦人科診療だけをやりたい。

時間外勤務や救急対応が多く体力的にも精神的にもしんどい。

出産、育児、家事、介護など家庭と仕事を両立する必要があり、産科の当直はこなせなくなってきた。婦人科のみで当直が無いか時短勤務ができる医療機関に移りたい。

勤務体制に融通性があり、院内保育施設などが整っている施設で女性医師が活躍している病院が希望。

親が高齢になり介護が必要になってきた。その為、実家のある出身地へUターン転職を検討し始めている。

そろそろ多少ゆっくりした働き方に変えていこうかと思い始めている。指導医的な立場でスキルを活かせる病院はあるだろうか。

育児が一段落したので仕事に復帰したいが、あまりハードでなく婦人科外来中心で病棟管理や当直のないクリニックを探してほしい。

忙しすぎて休みが取れないので医局を辞めてもう少しゆったり勤務できる医療機関を探したい。

今の病院では居残り残業が毎日あり、家族との時間が持てない。

当直は厭わないが、今の病院は救急が多く心身ともに大変な緊張を強いられる。もう少し普通の生活をしたいので転職を検討している。

海外で研究を続けてきたが家族の事情で帰国して臨床に戻る必要が生じたので転職先候補の病院を探してほしい。

産婦人科医だが体調を崩してしまい、少し仕事のペースを落とす必要性を感じている。転職を検討しているが良い病院はあるだろうか？

自分を必要としてくれる医療機関でひとりひとりの患者さんと向き合える医者になりたい。

地域密着の病院で患者さんの役に立ちたい。

医局人事で数年おきにあちこちの病院に行かされる事に疲れた。自宅から通える病院に転職して腰を据えて患者と向き合える環境に身を置きたい。

子育ての為、非常勤で週1～2日程度、スキルを活かせるバイトを中心に勤務したい。

こういった悩みに対して、
常勤での転職の検討も含め、子育てや家族の転勤に伴って常勤をやめて非常勤アルバイトを探している産科医、婦人科医、研究から臨床に戻る事を検討している産科医、婦人科医、また、常勤に加えバイトでの収入アップとスキルの向上を望む医師など様々であるが、産科、婦人科の医師ひとりひとりの悩みに寄り添いたい。

また、若い産科医、婦人科医にとってはキャリアパスを考える上で「学位」も一つの悩みであろう。市中病院や臨床の現場ではさほど重要視される訳ではないが、大学でポジションを得たい場合は依然として学位が求められる傾向が見られる為、大学院に行かざるを得ないというのが実態であろうか。大学院に行っている間は収入を得る為のバイトも考える必要があるかもしれない。誰が言ったのか医者の学位（博士号）は「足の裏の米粒」のようなものだと、即ち「取っても食えないが取らないと気持ち悪い・・・。」言い得て妙である。

医療機関が求める産科医、婦人科医に対してのニーズと産科、婦人科の医師転職市場

産婦人科の医師求人傾向としては、産科は医師不足の代表格にも挙げられる科目であり、産婦人科医を求める医療機関は多く、医師にとっては売り手市場の状況が続いている。
常勤の産婦人科医不在により、分娩休止を余儀なくされ、非常勤医による婦人科外来のみとなっている公的病院も少なくない。 その為、公的病院をはじめ民間総合病院から産婦人科専門医院、クリニックに至るまで全国的に幅広く産婦人科医を求める求人募集が見られる。産婦人科医師に対する強い求人ニーズを反映して募集案件の提示年収も高額傾向にあるものの、医師からの反応を得られず産婦人科医の確保に苦労している医療機関は多い。
高年収を提示するのはそれだけ切実に産婦人科医に対するニーズの高さの裏返しでもあるが、高年収だけを売りにした医師求人案件では産婦人科医の心を掴むには充分とは言えず、お金以外の面でのインセンティブ（働きやすさや産科医としてのやりがいなど）で総合的に産婦人科医が気分良く働けるモチベーションを感じるような条件提示が医療機関側に求められるだろう。

一方、婦人科医に対する求人傾向は、産科と比較すると求人募集件数自体が少なく、分娩を扱わない婦人科のみに限定するとニーズはあまり多くはないのが実情である。婦人科クリニックの新設や医師の欠員で求人募集が出ても、これらは若手を中心とした女性医師に人気があり、すぐに充足してしまう傾向がある。
婦人科健診や乳がん検診などで婦人科医に対する一定のニーズはあるものの、スポットや定期の非常勤バイトが中心となり、検診マンモグラフィ読影認定（B判定以上など）が求人募集の応募条件となっている場合が多い。

常勤医師に対する医療機関側の希望としては、分娩を含む産婦人科全般を診られる医師を求めるニーズが強い為、産科を診るか否かにより選択の幅が大きく変わってくる。
様々な事情や考えによりお産を避けたい場合は、婦人科のみに固執すると上述の通り選択肢が少なくなる場合もあり、場合によっては一般内科医として勤務しながら婦人科の専門外来や女性外来を新設して徐々にコマ数を増やしていくといった折衷案も相談可能な場合がある。従って、産婦人科から他科への転化とまでは言わなくとも、そのような働き方が可能な医師は婦人科のみの募集が見当たらない場合でもご相談をいただければと思う。

厚生労働省『必要医師数実態調査』によると、婦人科の現員医師数は1084.9人。
婦人科単独では求人数も少なく86.1人となっています。

なお、産婦人科医の必要医師数と現員医師数は下記の通りで、統計上はっきりと医師不足の状況が見られ募集ニーズの強い科目のひとつと言える。全国的に産婦人科医は売り手市場の状況であり、特に周産期も含む「産婦人科」全般をカバーできる常勤医に対するニーズは強い。

続いて「産科医」、「婦人科医」の医師需給バランスは下図の通り。

選考のポイントとして医療機関が見る所

職務経歴を書類上で確認

どこの病院にどのくらいの期間勤務して産科医、婦人科医としてどのような症例を経験してきたか？
→短期間（1年程度など）での離職・転職が多いと医療機関側は「医師に何か問題があるのではないか」と警戒し不利に作用する事も。

産科医、婦人科医としてどのような症例に強みがあり、どんな業務に対応できるか？
→病院側としては産科医、婦人科医を募集する明確な理由や事情がある為、招聘、採用してどんな仕事を任せられる産科医、婦人科医であるかを判断。

専門医資格の有無
→産科医、婦人科医としての得意分野の確認、医師として目指している方向性を確認。

診療に対する考え方、姿勢、要望など（分娩に対する考え方や対応力など）

産科医、婦人科医としての得意分野・経験症例数

分娩対応や当直、夜間オンコールに対する姿勢

産科医、婦人科医と病院側のニーズの相互確認

産婦人科医として、或いは産科医、婦人科医としてどのような働き方を求めているのか、
医療機関側の産科医、婦人科医に対するニーズはどのようなものなのかといった観点をよく確認する必要がある。

人柄確認

まず例外無くほとんどの医療機関では医師の人柄も見る（最近では採用面接の際に性格テストを実施する病院も見られる）。
（とは言え、ある意味で常識人を求めている訳で特段の人格者である必要は無い。）
腕は一流、知識も豊富、そして人並みのコミュニケーションが図れる医師であれば文句なし。手技や知識が豊富でも他のスタッフとうまくやってくれない医師は残念ながら病院も持て余してしまうのが実情である。

産婦人科医（産科医・婦人科医）の年俸・年収・給与・バイトの相場

ご承知の通り、給与は同じ病院で科目によって違うというケースは殆ど無い。
経験年数と役職で給与テーブルによって、年収やアルバイトの時給、日給は半ば自動的に決まる訳である。
あとは時間外手当や当直回数によって多少違いがある程度である。
但し、勤務する病院によって病院ごとに大きく異なるのは事実である。
あまりに高い給与を提示される場合は注意が必要である。
何がその背景にあるのかを冷静に判断せねばならない。

産婦人科の年収相場を見てみると（もちろん地域や病院によって差はあるが）、 常識的なところで主な募集対象となる医籍登録後経験5年～40年くらいの医師で年収1,000万円～3,000万円辺り、高額なものになると年収3,500万円といった求人募集も見られる。
期待される役職・ポジションや専門医資格、インセンティブにより多少変動するものの、法人規定の給与テーブルや他の常勤医師とのバランスを考慮する必要があり経験年数である程度は自動的に決定される。
また、産婦人科医不足のエリアや緊急度が高い場合など、高額の年収を提示する場合も散見されるが、それ相応の理由があるので納得できる場合は検討対象に入れても良いかもしれない。

一例として首都圏の地域基幹・公的病院（450床規模）で、常勤の産婦人科医と後期研修医を募集する案件。業務は産婦人科・婦人科に係る業務全般で医師免許取得後 3年目～5年目（後期研修医）の年収が680万円～780万円、医師免許取得後 6年目で1,100万円～、10年目で1,300万円～、15年目で1,500万円～、20年目で1,600万円～辺りとなっており、いずれも当直手当、オンコール手当、分娩手当等は別途加算される。
土日祝日が休日となっている。

また、分娩を取り扱わない「婦人科のみ」の求人では、例えば岡山県の200床規模の民間総合病院で婦人科医を募集する案件では、週5.5日勤務で年収1,500万円～（当直無し）となっている。婦人科検診が主な業務で、子宮筋腫、子宮内膜症、卵巣のう腫、更年期障害、月経不順、月経前症候群など一般婦人科疾患や子宮がん検診などの対応となっている。
当直も時間外勤務も無く、保育施設も完備している為、子育て中の医師も働きやすい環境整備に努めている。

産婦人科の実際の業務内容やチェックポイント

総合病院の産婦人科では外来の他、入院患者を数名担当し、投薬や手術内容の決定、緊急のお産や手術などを業務は多岐にわたる事が一般的。
週2～3日の手術や当直頻度も高く、ハードな勤務をこなしている産婦人科医が多い。
婦人科領域では子宮頸がんや子宮体がん、卵巣がんなど、難しい判断を迫られる症例も多く、患者の気持ちに寄り添いながら様々な症例や可能性を比較検討し、手術の方針を決定してゆく事が求められるなど大変な仕事である。

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‏ある若手産婦人科医の一日
7:00	出勤（最寄駅から徒歩5分）	‏時間配分
7:30‏	病棟回診、看護師へ治療方針の指示	1h30m
‏9:00	手術	5h
‏14:00	昼食（職員食堂）	4h
‏15:00	担当患者の診察や検査	3h
‏18:00	緊急対応、カルテ作成	3h
‏21:00	調べ物、病棟患者対応	1h30m
‏22:30	業務終了

休日は週に1～2日。特別な用事（冠婚葬祭など）が無い限り、休みの日でも病院に行って病棟で入院患者さんの様子を診るのが習慣となっている。今は全てが勉強と早朝から深夜に及ぶ勤務にもやりがいと産婦人科医としての誇りを感じている様子。

産科医、婦人科医に向いている医師のタイプ。産科医、婦人科医の将来性

産婦人科（産科）は何と言っても「新しい生命の誕生」に立ち会える事が大きな喜びと言えるだろう。この点が病気を治療する事が仕事である他の診療科の医師との大きな違いである。
長時間勤務をものともせずに産婦人科の医師が日々頑張れる事ができるのは、「母親や赤ちゃん、それに誕生を待ちわびる家族の喜ぶ顔や幸せな瞬間に立ち会える事が大きな原動力」という産婦人科医は多い。
向き不向きで言えば「新しい生命の誕生」を素直に喜べる人は産婦人科医（産科医）に向いていると言えるだろう。だが一方で、産婦人科の現場では感動的な場面ばかりではなく人工妊娠中絶・堕胎といった事態も避けては通れない現実であり、精神的なタフさが必要かもしれない。
お産を扱う産婦人科医は24時間365日、いつ始まるか分からない出産への対応で、どうしても長時間勤務となる事が多く、他の診療科に比べても多い当直回数をこなせるだけの体力も求められる診療科目である。一方、分娩以外の婦人科領域では内科的な診療と外科的手技を必要とする広範な知識や手技が求められる。
産婦人科医の将来性としては、他科の医師数が右肩上がり（内科医数はここ30年ほどで2倍以上に増加）を続ける一方で、産婦人科医は小児科医と共に殆ど医師数が増加していない（或いは減少している）診療科目であり、少子化の時代とは言え、産婦人科医不足から来る医師求人ニーズの増加・多様化から産科医・産婦人科医は各方面から引く手数多と言える状況となっている。産婦人科医（特に産科医）の仕事は大変ではあるものの、活躍の場は至る所にあり、医師としてのやりがいを感じられる場面も多いのでないだろうか。

産婦人科に向いているタイプや産婦人科医の将来性

産婦人科医としてどういった将来を希望しているのか、キャリア観や進みたい方向性に悩んでいる産科医、婦人科医に対してはキャリア面での様々な可能性を提示して一緒に寄り添いサポートしていきたい。
産科医、婦人科医が転職候補の医療機関を見る際には下記項目も合わせてチェックされたし。

産婦人科常勤医師の年齢構成、人数

分娩の件数、平均外来数、帝王切開（カイザー）件数について

周産期ネットワークの状況

ハイリスク分娩への対応状況

対応可能なベビーの大きさについて（妊娠30週・1,500ｇ以上など）

産科医療保障制度への加入状況

周産期医療の有無、NICUやGCUの病床数、スタッフ構成

助産師外来の有無

夜間呼び出し頻度

当直体制（産婦人科医の当直人数やオンコール産婦人科医の待機人数）、当直回数

麻酔医の状況

他科との連携について（小児科医や助産師との連携、新生児の受け持ちなどについて）

小児外科の有無

婦人科領域について（手術の有無や症例など）

院内託児所や職員のワークシェアリング制度などについて

無痛分娩の実施状況

関連大学医局について

指導体制、教育体制

上記の他、

産婦人科専門医取得を目指す場合

必要な症例件数が見込めるかどうか

婦人科のみを希望する場合

患者層や診療内容、業務内容、看護師（准看護師）、職員数の確認

手術の有無

医療機関の特徴（クリニック・医院なら経営母体の確認）

婦人科医を募集する背景（婦人科医の増員、強化、欠員など）

当直の有無

院内保育所などバックアップ体制

駅からのアクセス（徒歩、バス）、時短勤務など勤務の融通性、柔軟性

大規模（あるいは有名・人気）病院ほど待遇（年俸、月給）、勤務条件は厳しい傾向にある。
人気病院には入職を希望する医師からの応募が集まりやすい為、医師の需給バランスの関係から医療機関側が強気の採用選考を行う傾向が強い。若手の産婦人科医としては、大規模病院で働く事を希望する場合が多い。これは今後産婦人科医として一人前になる為に必要な症例経験を積む事ができる「修行」という一面と、何物にも代え難い貴重な「医師人脈形成」の場と考え、待遇面を多少我慢してでも有名病院で働きたいと希望する事が一般的である。
症例数が集まり指導医も充実している医療機関で研修を積み、産婦人科専門医を取得した医師は、産婦人科医不足の傾向が当面続く事から、どこに行っても引く手数多の状況が今後も続く事が予想される。

都市部を少し離れた郊外へ行けば大規模病院と比較すると提示される年俸（年収）、月給は高めになる傾向が見られるが、常勤の産婦人科医が不在で分娩休止の状態が数年続いており、分娩再開が市民から切望されて複数名の産婦人科医を募集する広告掲載していたり、設備、スタッフの充実度などでやりたい事が制限される事もある為、確認が必要。
分娩を扱っていない病院やクリニックの場合は、当直回数の相談や当直無し（あるいは当直免除）の条件も柔軟に相談に応じてくれる医療機関が多い。

全国的に恒常的な産婦人科医不足の状況が続いており、
分娩を扱うか否か、病院かクリニック（医院）か、婦人科のみを希望するか、当直の可否等、勤務内容によって年俸（給与、月給）も働き方も大きく変動するが、自分自身の働き方には選択の余地があり、医師自身のQOML（Quality of my/medical life）改善や給与アップを狙える産婦人科医（産科医）求人募集は多いので、悩んでいる産婦人科医は是非一度ご相談ください。