心療内科・精神科で転職を考えている医師の方へ
心療内科・精神科の
医師求人情報のご案内と転職市場

心療内科は、一言で表現すると「からだの病気」を「こころ」と「からだ」を分けずに全人的医療を行う「内科医」であり、心と体の両面から患者を治療する診療科である。人を身体面だけでなく、心理面や社会面（その人が置かれている環境など）を含めて、全人的に治療しようとする、それが心療内科である。
古代ギリシャの哲学者プラトン（紀元前427年-紀元前347年）は「心の面を忘れて体の病気を治せるものでなく、医者たちが人の全体を無視しているために、治す術を知らない病気が多い。」と2,400年も前に述べている。診療科目としての歴史は比較的新しく、日本においては50年ほど前に九州大学に心療内科が創設されたのが最初である。
心療内科においては、先ず身体的な診察や検査を行うと同時に心理テストや心理・社会面での面接を行い、必要に応じて身体的な治療を行い、それと並行して様々な心理療法等の心療内科的な治療が行われている。つまり、「病気を診るより、病人を診て」心と体の両面から治療を行う、それが心療内科である。
心療内科はあくまで内科系の心療科目であり、その主たる守備範囲は「心身症」である。
神経症やうつ病などの精神疾患によっても身体症状が表れる事があるが、これらは原則的には心療内科の対象からは除外されており、精神科や神経内科の守備範囲とされている。

精神科・心療内科の医師転職市場と動向

他方、精神科は、こころの病を専門的に扱う診療科であり、全人的医療を担当する領域であるが、精神現象には脳基盤がある事、脳には無数の脳神経疾患が起こりうる事、更には脳の働きは身体状態の影響を常に受けている事を精神科医は熟知している必要がある。
従って、精神疾患の鑑別診断は、脳器質疾患と身体疾患の除外から始める事がセオリーとされており、治療においては脳機能へ働きかける薬物が幾つかの精神疾患に有効であるとされているが、脳機能以外（循環器系、神経系、消化器系、内分泌系、血液系、皮膚過敏症など）への注意も必要で、精神科医には複数の薬物相互作用の知識も必須である。
多くの精神科病院では、精神科医以外に内科医の外来枠があり、内科系疾患については同僚の内科医に協力を仰ぐというケースが多いようである。 最近はメンタルヘルスに不調を来たす人が増えていると言われており、心療内科と精神科を標榜するメンタルクリニックが増加している。また、国や厚生労働省が主導するメンタルヘルス対策で精神科医が活躍する機会も増えている。
精神科医の仕事としては大きく分類すると、１）精神科単科病院や病院の精神科、メンタルクリニックなどで精神科の治療医として診察に従事する。２）産業医として働く。或いは精神医学の知識や精神保健指定医の資格を活かして産業医をサポートする精神科の専門医として従事する。といった勤務形態が挙げられる。 精神科が受け持つ精神疾患の患者数は社会の複雑化や高齢化の進展に伴い増加傾向にあり、下記の通り糖尿病やガンの患者数を上回る患者数となっている。

病名	患者数
精神疾患	323万人
糖尿病	237万人
ガン	152万人

実際の臨床現場（精神科単科病院、総合病院の精神科やメンタルクリニック）においては、心療内科と精神科、あるいは神経内科領域も含めて、その守備範囲や患者層が重複するケースも散見されるのが実状であり、明確に線引きがなされていない事も多く、実際の医師求人案件でも募集科目として「心療内科医もしく精神科医」と一括りになっているケースも多い為、ここでもそれに準じて「心療内科・精神科」というカテゴリで見ていきたい。

まず、心療内科医の主な学会組織としては下記が挙げられる。

日本心身医学会

日本心療内科学会

心療内科の代表的な専門医制度である日本心身医学会及び日本心療内科学会の専門医の状況は下記の通り。

日本心身医学会専門医　2016年9月1日時点

北海道	27名
東北	45名
関東甲信越	213名
中部	33名
近畿	100名
中国・四国	42名
九州・沖縄	113名
以上合計	573名

日本心療内科学会専門医　2016年10月1日時点

北海道	5名
東北	18名 （青森3名、岩手3名、宮城11名、山形1名）
北関東・甲信	4名 （茨城1名、長野2名、山梨1名）
首都圏	40名 （東京28名、千葉6名、埼玉0名、神奈川6名）
北陸・北信越	6名 （新潟4名、長野2名）
東海	5名 （愛知4名、三重1名）
関西	19名 （滋賀1名、京都2名、大阪12名、奈良2名、兵庫2名）
中国・四国	1名 （香川1名）
九州・沖縄	25名 （福岡18名、大分1名、熊本2名、鹿児島4名、沖縄1名）
以上合計	120名

心療内科専門医がゼロ（不在）の県も多く、心療内科を標榜する病院数もあまり多くは無いのが実態である。

次に、精神科の代表的な専門医制度である「日本精神神経学会専門医」及び「精神保健指定医」の状況は下記の通り。

日本精神神経学会専門医 10,972名　2017年4月時点

なお、日本精神神経学会は日本医学会を構成する基幹18学会の中では最も新しい専門医制度である。

精神保健指定医　約12,000名

精神科の医師数は、1996年の約9,500名から2010年約14,000人と16年間で約1.5倍に増加している（その間の医師総数は1996年22.1万人から2010年28.0万人と約1.3倍の増加）。このように精神科は各診療科の中でも医師数の増加率が大きい診療科のひとつである。

また精神保健福祉資料（厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部精神・障害保健課、（独）国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所）によると、精神科病院に勤務する常勤医師数は1996年の 9,000人（うち、常勤の精神保健指定医は約5,500人）から2010年の11,000人（うち、常勤の精神保健指定医は約6,700人）に増加、精神科診療所に勤務する常勤医師数も2003年の2,600人（うち、常勤の精神保健指定医は約1,700人）から2010年の3,800人（うち、常勤の精神保健指定医は約2,700人）に増加している。

精神科医師数の増加は、社会的な需要の高まり（精神障害による受療患者数の増加やこころの健康問題についての社会と医学生の関心の高まり）が背景にあると考えられる。

心療内科医・精神科医の悩み相談の事例

精神保健指定医を取りたい。

スーパー救急で時間外勤務が多く体力的にも精神的にも少しきつい。

重症の患者さんと日々向き合い、新しい知識を増やす勉強もしなければならないし、Dataを纏めたり、雑務に追われたり、とにかく自由になる時間が殆ど無い状況。

やりがいは感じているがハードな割に給料が安過ぎると感じている。

現勤務先では内科外来を担当しており専門医の知識や経験を活かせる場面が少ない為、心療内科の独立した施設に移りたい。

サイコオンコロジーの知識を活かせる施設は無いだろうか？

忙しすぎて休みが取れないので医局を辞めてもう少しゆったり勤務できるところを探したい。

今の病院では全科当直体制の為、精神科医の自分には内科や小児科の患者さんを診るのに不安がある。

毎週当直があるが隔週くらいにしたい。また当直明けは休日にして欲しい。

海外で研究を続けてきたが家族の事情で帰国して臨床に戻る必要が生じたので転職先候補の病院を探してほしい。

家族の事情で出身地へUターン転職をしなければならない。

医局のしがらみに疲れた。医局派遣の今の病院では自分のやりたい事ができない。

子育ての為、非常勤で週1～2日程度、精神科外来のみのバイトを中心に勤務したい。

こういった悩みに対して、
常勤での転職の検討も含め、子育てや家族の転勤に伴って常勤をやめて非常勤アルバイトを探している医師、また、常勤に加えバイトでの収入アップとスキルの向上を望む医師など様々であるが、心療内科や精神科の医師ひとりひとりの悩みに寄り添いたい。

また、若い医師にとってはキャリアパスを考える上で「学位」も一つの悩みであろう。市中病院や臨床の現場ではさほど重要視される訳ではないが、大学でポジションを得たい場合は依然として学位が求められる傾向が見られる為、大学院に行かざるを得ないというのが実態であろうか。大学院に行っている間は収入を得る為のバイトも考える必要があるかもしれない。誰が言ったのか医者の学位（博士号）は「足の裏の米粒」のようなものだと、即ち「取っても食えないが取らないと気持ち悪い・・・。」言い得て妙である。

医療機関が求めるその科目の医師に対してのニーズとその科目の医師転職市場

医師求人の絶対数としては心療内科医を求める案件は多くはなく、基幹病院クラスで心療内科が独立しているような施設や心療内科クリニック、産業医などが中心となる。
一方、精神科医を求める医師求人は多く、求人元の施設としては精神科病院や精神科クリニック、メンタルクリニックを中心に全国的に広がっている。精神科医、心療内科医を募集対象としている医師求人案件は多い。
最近の傾向としては精神科医（総数）の増加に伴い、以前よりも「精神保健指定医」に限定した求人や、限定は無くとも給与面で差をつける（精神保健指定医を優遇する）医師求人案件が増加傾向にある。
また、精神科医募集の案件の中には内科的な対応を求められるものもあり、こういった案件ではGeneralな内科対応も可能な心療内科医が選考上有利になる場合も多いようである。
これから精神保健指定医取得を目指す医師やこれから精神科への転科を検討する医師は精神保健指定医や産業医資格の取得を視野に入れた施設選びをした方が将来的には有利に作用するであろう。
精神保健指定医の申請にはケースレポート（措置入院を含む統合失調症3例、気分障害、中毒性精神障害、児童思春期症例、老年期精神障害、器質性精神障害各1例の計8例以上）が必要なため、これらの症例が経験でき適切な指導を受けられる施設を探す必要がある。

なお、心療内科及び精神科の必要医師数と現員医師数は下記の通りで、心療内科医の転職市場は心療内科医自体の数が少なく、心療内科が独立している施設も限られている為、比較的クローズド且つ限られた医師求人案件数となっている。
一方、精神科は増加傾向にあるメンタルクリニックも含め精神科の施設数は多く、精神科医を求めるニーズも多い。医師転職市場としては比較的案件数が多い市場構造となっており、特に常勤医のニーズは強い。

選考のポイントとして医療機関が見る所

医師の履歴や職務経歴を書類上で確認

どこの病院にどのくらいの期間勤務して医師としてどのような事を経験してきたか？

→短期間での離職・転職回数が多いと医療機関側も警戒し不利に作用する事も。

何ができるか？

→病院側としては医師を求める理由がある為、来てもらってどんな仕事を任せられる医師かを見る。

専門医資格の有無

→精神科においては「精神保健指定医」が有利。
他の専門医資格は、真面目に目的意識を持って努力してきた医師である証として一定の評価はされる。

医師と病院のニーズの相互確認

心療内科医として「心身症」等を中心に専門特化した働き方を求めているのか、
精神科医として精神科病院で救急を含む精神科急性期医療に携わりたいのか、或いは心療内科・精神科クリニックなどでメンタルヘルス分野を中心に比較的経度の患者の診療に当たりたいのかetc.
また、医療機関側のニーズはどうなのかといった観点とも合わせよく確認する必要がある。
精神科単科病院などでは精神科に関する高い専門性が求められると共に、内科対応の有無（内科医の在籍状況と役割分担）なども含め医師側、病院側双方ともよく確認し合う必要がある。

人柄確認

心療内科も精神科も比較的長く、且つ深く患者とコミュニケーションを図り、寄り添う事になる科目である為、人柄は当然に重要視される傾向が強い。まず例外無くほとんどの医療機関では人柄も見る。
（とは言え、ある意味で精神医療領域に熟知した、或いは心療内科分野に精通した医師であれば、通常の社会性・コミュニケーション力を備えておれば特段の人格者である必要は無い。）
手技や知識が豊富でも他のスタッフとうまくやってくれない医師は残念ながら病院も持て余してしまうのが実情である。

精神科・心療内科の年収・給与・バイトの相場

ご承知の通り、給与は同じ病院で科目によって違うというケースは殆ど無い。
経験年数と役職で給与テーブルによって半ば自動的に決まる訳である。
あとは時間外手当や当直回数によって多少違いがある程度である。
但し、勤務する病院によって病院ごとに大きく異なるのは事実である。
あまりに高い給与を提示される場合は注意が必要である。
何がその背景にあるのかを冷静に判断せねばならない。

精神科や心療内科の医師求人案件を見てみよう。

実際の業務内容

心療内科や精神科などのメンタルクリニック勤務の場合

外来が主体。当直も無い場合が多い。 立地にもよるが駅前などアクセスの良い場所にあるメンタルクリニックの場合は、予約制で受診者数が予め分かっている施設もある。患者の多くは就労者か、専業主婦ないしパート就労している主婦や学生など。主な疾患は、気分障害、不安障害、統合失調症その他など。
精神保健指定の指導体制が整っている精神科クリニックもある。

精神科病院や総合病院・精神科での勤務の場合

病棟回診、外来、患者さんや家族との面接・検査結果チェック・指示出し・処置などの他、 入院や救急対応など。

精神科スーパー救急（精神科救急入院料）とは？

急性期の集中的な治療を必要とする精神疾患患者を対象とする施設で精神科の入院料の中では最上位の施設基準となっている。人員配置・設備・医療水準ともに以下のような厳しい基準をクリアする必要があり、原則3ヶ月以内に改善して退院する患者を対象とする病棟である。

メンタルヘルス分野（心療内科や精神科）に向いているタイプやメンタルヘルス分野の将来性

精神科を中心とするメンタルヘルス分野は、よく言われる特徴として、「一生続けられる診療科」であるという事がまず挙げられる。また、最近注目されている点としては、糖尿病、心筋梗塞、がんなどの病気で、うつ病・うつ状態の併存率が高いという事実があり、サイコオンコロジー（精神腫瘍学＝Psycho-Oncology）などの分野にも活躍の場が広がっている。
そして、うつ状態を併存している患者では、身体疾患の予後が悪化する為、うつ病を適切に診断し、治療する事で予後を改善できる可能性が示されている。こういった事からも、長く臨床の第一線で活躍できる社会的なニーズが高いのが精神科医や心療内科医である。
また、糖尿病を起こす分子メカニズムとうつ病やアルツハイマー病のメカニズムに共通性があるとの指摘もあり、酸化的ストレスや慢性炎症の観点から研究が行われている事から今後益々その守備範囲や学問的な興味の範囲も広がる事が期待されている。
例えば、慢性の精神障害疾患患者は、薬の影響や生活習慣の乱れなどから生活習慣病のリスクが高くなる傾向があり、生活習慣病の基本的な知識を有する精神科医や心療内科医の社会的ニーズは今後益々高まる事が予想される。
最近では、ペットロス症候群、月経前症候群（PMS）、適応障害、パニック障害、うつ、躁鬱、アスペルガー、幻聴など様々なメンタルヘルスの不調を訴える患者が初診でカウンセリング目的に訪れるクリニックとして比較的受診しやすいような雰囲気づくりを心掛けているメンタルクリニックが増加している。 社会システムの複雑化や高齢化の進展によりメンタルクリニックが増加しており、今後益々メンタルヘルスに対応できる医師の需要は増大していくのではないだろうか。今後の精神科医は抗精神病薬を服用中の患者に対して、DIEPSS評価を行った場合、「通院・在宅精神療法」あるいは「精神科継続外来支援・指導料」への診療報酬加算も新設された事からDIEPSS(Drug-Induced Extrapyramidal Symptoms Scale) 薬原性錐体外路症状評価尺度や、PANSS (Positive and Negative Syndrome Scale) 陽性・陰性症状評価尺度、PEEC（ピーク）の知識や理解は臨床現場や救急現場で不可欠となるだろうという指摘もある。また、SST（Social Skills Training）という生活技能訓練でストレスへの対処法や問題解決ができるスキルの習得を目的とした治療プログラムを導入している施設も見られる。

心療内科・精神科の転職先候補の医療機関のチェック項目アドバイス

心療内科医、或いは精神科医としてどういった将来を希望しているのか、キャリア観や進みたい方向性に悩んでいる医師に対しては様々な可能性を提示して一緒に寄り添いサポートしていきたい。
国際比較の観点では、日本は精神科の病院数・病床数が他国と比較して多く、そして平均在院日数も突出して長くなっている。これにはいわゆる「社会的入院」が多く含まれている点が指摘されているのも精神科という診療科の特徴である。
心療内科・精神科の医師の方は転職先候補の医療機関を見る際には下記項目も合わせてチェックされたし。

精神保健指定医取得を目指す場合

主な症例や診療体制について

精神保健指定医の申請に必要な症例が豊富かどうか

※ケースレポート（措置入院を含む統合失調症3例、気分障害、中毒性精神障害、児童思春期症例、老年期精神障害、器質性精神障害各1例の計8例以上）が必要なため、これらの症例が経験でき適切な指導を受けられる施設かどうかがキーとなる。

過去の精神保健指定医の取得実績

同僚となる精神科医（常勤医）の年齢、卒年、卒業大学について

大学医局からの医師派遣状況はどうなっているか

担当する外来のコマ数、患者数について

内科対応について（内科の常勤医の在籍や役割分担など）

市中や郊外の精神科単科病院や総合病院の精神科での勤務の場合

同僚になる医師の専門科や得意分野、年齢、卒年、卒業大学など

担当業務内容について（外来コマ数と患者数、受持ち患者数、当直など具体的に）

内科対応について（内科の常勤医の在籍や役割分担など）

外来、病棟においてどのような疾患や患者層が多いのか

病院の地域における位置づけや経営状態、将来の展望など

当直回数の相談や当直無し（あるいは当直免除）の条件も柔軟に相談に応じてくれる医療機関も多い。

外来のみのメンタルクリニックの場合

院長や他の常勤医がいれば各々の専門や得意分野、年齢、卒年、卒業大学など

外来コマ数や患者数の確認

受付時間や終業時間、残業の実態などについて

経営母体について

基本的に当直もオンコールも無く、外来に専念できるクリニックが多い。アクセスの良い駅近のメンタルクリニックで比較的軽度な患者を対象とするところや専門特化したところなどそれぞれクリニックによって患者層や診療の特徴が異なる場合もあるので確認が必要。