耳鼻咽喉科頭頚部外科で転職を考えている医師の方へ
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耳鼻咽喉科の代表的な専門医制度である日本耳鼻咽喉科学会認定の耳鼻咽喉科専門医になる為には

耳鼻咽喉科専門医試験の受験資格（下記）を満たし、試験に合格する必要がある。

耳鼻咽喉科専門医試験の受験資格

次のいずれにも該当すること

日本の医師免許を有する者（第102回以前の医師国家試験合格者）

専門医認定申請時において、引き続き3年以上学会正会員である者

認可された耳鼻咽喉科専門医研修施設において、定められた研修カリキュラムに従い、専門領域研修を終了した者（専門医制度規則参照のこと）

医師免許取得→臨床研修（2年間）→耳鼻咽喉科専門医研修（4年間）と最短で卒後6年で耳鼻咽喉科専門医試験の受験資格が得られる。

なお、日本耳鼻咽喉科学会認定の耳鼻咽喉科専門医数は8,542名となっている。（2013年8月現在）

また、耳鼻咽喉科では扱う疾患、手技が多岐に亘る為、個々の興味、関心、適正、体力などに合わせてsubspecialty（下記）を選択する事が可能である。

日本聴覚医学会

日本めまい平衡医学会

日本耳科学会

日本鼻科学会

日本気管食道科学会

日本頭頸部癌学会

日本音声言語医学会

日本顔面神経研究会

日本耳鼻咽喉科感染症・エアロゾル学会

日本小児耳鼻咽喉科学会

耳鼻咽喉科臨床学会

日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会

日本口腔・咽頭科学会

日本喉頭科学会

日本頭頸部外科学会

日本嚥下医学会

耳鼻咽喉科医の悩み相談の事例

今の病院では耳鼻咽喉科の常勤医が自分一人だけで結構大変。もう少し耳鼻咽喉科の体制が整っている病院で勤務したいと考えている。

内科医だが耳鼻咽喉科に興味があり転科を検討している。

時間外勤務が多く体力的にも精神的にもしんどい。

出産、育児、家事、介護など家庭と仕事を無理なく両立できるような病院に移りたい。

勤務体制に融通性があり、院内保育施設などが整っている施設で女性医師が活躍している病院が希望。

親が高齢になり介護が必要になってきた。その為、実家のある出身地へUターン転職を検討し始めている。

耳鼻咽喉科の医局にいるが、将来の開業を見据えクリニックでノウハウを学びたい。

耳鼻咽喉科専門医の資格取得をバックアップしてくれる病院に移りたい。

育児が一段落したので仕事に復帰したいが、あまりハードでなく外来中心で手術の無いクリニックを探してほしい。

忙しすぎて休みが取れないので医局を辞めてもう少しゆったり勤務できるところを探したい。

今の病院では居残りが毎日あり、家族との時間が持てない。

当直は厭わないが、今の病院は全科当直で緊張を強いられる。耳鼻咽喉科の診療に特化したいので転職を検討している。

海外で研究を続けてきたが家族の事情で帰国して臨床に戻る必要が生じたので転職先候補の病院を探してほしい。

耳鼻咽喉科医師だが体調を崩してしまい、少し仕事のペースを落とす必要性を感じている。転職を検討しているが良い病院はあるだろうか？

自分を必要としてくれる医療機関でひとりひとりの患者さんと向き合える医者になりたい。

夫の転勤が決まった為、私も今の病院を辞める予定。転居先から1時間以内くらいで通える病院を探してほしい。

地域密着の病院で患者さんの役に立ちたい。

医局人事で数年おきにあちこちの病院に行かされる事に疲れた。自宅から通える病院に転職して腰を据えて患者と向き合える環境に身を置きたい。

子育ての為、非常勤で週1～2日程度、スキルを活かせるバイトを中心に勤務したい。

こういった悩みに対して、
常勤での転職の検討も含め、子育てや家族の転勤に伴って常勤をやめて非常勤アルバイトを探している医師、研究から臨床に戻る事を検討している医師、また、常勤に加えバイトでの収入アップとスキルの向上を望む医師など様々であるが、耳鼻咽喉科の医師ひとりひとりの悩みに寄り添いたい。

また、若い耳鼻咽喉科医にとってはキャリアパスを考える上で「学位」も一つの悩みであろう。市中病院や臨床の現場ではさほど重要視される訳ではないが、大学でポジションを得たい場合は依然として学位が求められる傾向が見られる為、大学院に行かざるを得ないというのが実態であろうか。大学院に行っている間は収入を得る為のバイトも考える必要があるかもしれない。誰が言ったのか医者の学位（博士号）は「足の裏の米粒」のようなものだと、即ち「取っても食えないが取らないと気持ち悪い・・・。」言い得て妙である。

[厚労省による直近の調査結果（H22年6月）を基にRAY Cruise Inc.が作成]
調査対象：全国全ての病院及び分娩取扱い診療所　計10,262施設（回収率84.8％）
※　非常勤は、週当たり延べ勤務時間数を40時間で除して常勤換算した人数。

選考のポイントとして医療機関が見る所

職務経歴を書類上で確認

どこの病院にどのくらいの期間勤務して医師としてどのような事を経験してきたか？

→短期間での離職が多いと医療機関側も警戒し不利に作用する事も。

何ができるか？

→病院側としては医師を求める理由がある為、来てもらってどんな仕事を任せられる医師かを見る。

専門医資格の有無

→得意分野の確認や目指している方向性を確認。

手術に携わりたいか否か

得意分野や経験症例数

医師と病院のニーズの相互確認

耳鼻咽喉科医としてどのような働き方を求めているのか、 医療機関側のニーズはどうなのかといった観点も含め、よく確認する必要がある。

人柄確認

まず例外無くほとんどの医療機関では人柄も見る。
（とは言え、ある意味で常識人を求めている訳で特段の人格者である必要は無い。）
腕は一流、知識も豊富、そして人並みのコミュニケーションが図れる医師であれば文句なし。手技や知識が豊富でも他のスタッフとうまくやってくれない医師は残念ながら病院も持て余してしまうのが実情である。
特にクリニックではコミュニケーション能力もある程度は重視される。

耳鼻咽喉科医の年収・給与・バイトの相場

ご承知の通り、給与は同じ病院で科目によって違うというケースは殆ど無い。
経験年数と役職で給与テーブルによって半ば自動的に決まる訳である。
あとは時間外手当や当直回数によって多少違いがある程度である。
但し、勤務する病院によって病院ごとに大きく異なるのは事実である。
あまりに高い給与を提示される場合は注意が必要である。
何がその背景にあるのかを冷静に判断せねばならない。

耳鼻咽喉科の年収相場を見てみると（もちろん地域や病院によって差はあるが）、
常識的なところで主な募集対象となる医籍登録後経験5年～40年くらいの医師で年収1,000万円～2,000万円辺り、これに当直手当が別途支給される。
クリニックの院長募集などでは年収2,000万円以上の募集も見られる。
期待される役職・ポジションや専門医資格、経験やスキル、インセンティブにより多少変動するものの、法人規定の給与テーブルや他の常勤医師とのバランスを考慮する必要があり経験年数である程度は自動的に決定される。
また、耳鼻咽喉科医不足のエリアや緊急度が高い場合など、高額の年収を提示する場合も散見されるが、それ相応の理由があるので納得できる場合は検討対象に入れても良いかもしれない。

耳鼻咽喉科医師求人案件の一例として、
三重県の公的病院（300床規模）で、常勤耳鼻咽喉科医を募集する案件。
週5日勤務で年収1,100万円～、当直手当は別途支給の条件。
外来と病棟管理、各種専門検査が主な業務内容であるが、常勤医不在により休診となっている為、耳鼻咽喉科の外来再開を期しての募集となっている。

また、首都圏の耳鼻咽喉科専門病院では耳鼻咽喉科専門医を募集しており、年収相場は1,200万円～1,800万円程度（手術手技、経験による）となっている。
こちらの応募資格は耳科学、鼻科学、形成外科、音声言語、頭頚部外科などのサブスペシャリティを持っている耳鼻咽喉科専門医に限定されており更なる体制強化の為の増員募集である。
業務内容は、外来4～5コマ／週、外来患者数30～40名／コマ、担当病床数3～5名。
主な疾患としては、慢性中耳炎、鼻中隔弯曲症、肥厚性鼻炎、慢性副鼻腔炎、慢性扁桃炎、声帯ポリープ、頭頚部良性腫瘍などで、外科症例としてこれら疾患に対する手術が実施される。検査件数は、純音聴力検査：1,800～2,000件／月程度。
当直（1回／週）、オンコール（1～2回／月）は基本的に当番制となっている。
常勤麻酔科医も在籍しておりスタッフ数、設備ともに充実している。
耳鼻咽喉科専門医認定の認可研修施設となっており専門医取得を目指すには適した施設である。

耳鼻咽喉科の実際の業務内容やチェックポイント

耳鼻咽喉科においても患者の高齢化により感覚器の障害（「聞こえない」、「臭いがしない」、「味がしない」それに「平衡感覚」の障害など）耳鼻咽喉科・頭頸部外科でカバーする患者は増加している。また悪性腫瘍も患者の高齢化に伴い増加しており、これらの専門的な治療を担う大学病院や基幹病院クラスの施設、耳鼻咽喉科専門病院では外科的手技、手術手技が必然的に求められる。

一方で市中一般病院（地方の公的病院も含め）では高度な外科的手技よりも、むしろ総合的に耳鼻咽喉科疾患を診療できるゼネラリスト的な業務（外来、病棟）が主体となるが、
この層の耳鼻咽喉科医が不足している傾向が強く、常勤の耳鼻咽喉科医が一人、或いは常勤医不在の施設も多い。

外来のみの勤務を希望する耳鼻咽喉科医にとってはクリニックを職場に選ぶという生き方もある。

耳鼻咽喉科に向いているタイプや耳鼻咽喉科医の将来性

耳鼻咽喉科は守備範囲が広く、日本社会全体の高齢化と共に耳鼻咽喉科領域の疾患を抱える患者は今後も増加が見込まれる。加齢に伴い、聴覚、平衡、味覚、音声、嚥下など様々な耳鼻咽喉領域の機能障害が増加する事は避けられない為である。
また、悪性腫瘍も高齢者に多く生じる為、高齢化に伴って悪性腫瘍の新規罹患患者も増加傾向にあり、これらの高度化・専門化した領域をカバーできる耳鼻咽喉科医の活躍のフィールドは広い。
また、市中一般病院やクリニックでは総合的な耳鼻咽喉科診療を担っていただく医師は今後とも必ず必要とされる存在であり、ワークライフバランスを取りながらの勤務が可能である。

耳鼻咽喉科の対象患者は赤ちゃんからお年寄りまで幅広く、一生を通じて患者のQOLの維持・向上と向き合える事が耳鼻咽喉科の診療の面白さであり、やりがいであると言う耳鼻咽喉科医は多い。また耳鼻咽喉科は内科的治療、外科的治療の両方に関わる事が出来、診断から治療まで一貫して患者と向き合う事ができるという面で、細分化・分業化が進む現代医療において数少ない「自己完結型」の診療科であるという点もこの診療科の魅力であろう。
従って耳鼻咽喉科は下記のような医師には向いている診療科目と思われる。

感覚器に興味がある医師

診断から治療まで一貫して関わりたい医師

内科系も外科系もやりたい医師

中耳手術をはじめとするマイクロ手術、鼻副鼻腔の内視鏡手術、音声手術などの精密・テクニカルな手術が好きな医師

頭頸部腫瘍など頭頸部領域の手術を極めたい外科系を目指す医師

先天性難聴、突発性難聴などの聴覚障害、めまい平衡障害、花粉症をはじめとする免疫アレルギー疾患など内科系の耳鼻咽喉科領域が好きな医師

耳鼻咽喉科の転職先候補の医療機関のチェック項目アドバイス

耳鼻咽喉科医としてどういった将来を希望しているのか、キャリア観や進みたい方向性に悩んでいる医師に対しては様々な可能性を提示して一緒に寄り添いサポートしていきたい。
転職先候補の医療機関を見る際には下記項目も合わせてチェックされたし。

手術をはじめとした外科系手技や専門性を極めるキャリアを志向するのか、内科的治療を中心とした耳鼻咽喉科医を目指すのか、それとも開業を目指すのか等・・・、この辺りの方向性を先ずはよく検討する事が必要である。それによって、将来どのような医師としてやっていくのかベクトルが定まり候補先の施設や日々の生活も大きく異なってくる。

転職前にココをチェック

耳鼻咽喉科常勤医師の専門領域、年齢構成、人数

手術の有無、件数

手術に携わる耳鼻咽喉科医の人数、得意分野について

手術体制（日帰り手術の有無等も含め）

検査や医療設備（手術機器等）について

基幹病院、総合病院、耳鼻咽喉科専門病院等での勤務の場合

主な症例数や手術件数について

手術の領域、範囲などについて

設備や検査体制について

指導医の方針や教育制度について

研修プログラムがしっかり策定されているかどうか

同僚となる医師（常勤医）の専門領域、年齢、卒年、卒業大学について

大学医局からの医師派遣状況はどうなっているか

担当業務の内容（外来コマ数、受持ち患者数、手術数など）

当直の有無（全科当直か否か等）、オンコール、休日の体制について

他科との連携体制について

常勤麻酔科医の有無

日本耳鼻咽喉科学会専門医研修認定施設かどうか（耳鼻咽喉科専門医を目指す医師）

募集の背景（増員、強化、欠員など）について

大規模（あるいは有名・人気）病院ほど待遇、条件は厳しい傾向にある。
（医師の需給バランスと経験を積めるといった修行的要素、何物にも代え難い貴重な人脈形成の意味合いもある。）
郊外へ行けば大規模病院と比較すると提示される年収は高めの傾向が見られるが、常勤の耳鼻咽喉科医が不在で休診中の為、外来再開を目指す求人の為、一人部長や一人医長での募集であったり、設備、スタッフの制約からやりたい事が制限される事もある為、確認が必要。
当直回数の相談や当直無し（あるいは当直免除）の条件も柔軟に相談に応じてくれる医療機関も多い。

クリニックの場合

診療方針について

経営母体の確認

院長や他の常勤医がいれば各々の専門科や得意分野、年齢、卒年、卒業大学など

勤務時間、勤務曜日

医療機器について

外来コマ数や患者数、患者層の確認

外来看護師の体制について

手術（日帰り手術等）の有無（あれば手術症例と件数などについて）

設手術機器（内視鏡やサージトロンなど）について

診療、検査の状況について

後方支援病院について

クリニックでの勤務は外来が主体で当直もオンコールも無い施設が多い為、ワークライフバランスを重視したい医師は自分に合った働き方を選びやすい。
また、アレルギー性鼻炎のレーザー治療、鼓膜形成術、鼻茸切除、内視鏡下鼻副鼻腔手術(ESS)、鼻中隔矯正術、粘膜下下甲介骨切除術などの日帰り手術を行っているクリニックもあるのでこういった手技に関わりたい医師は求人の募集案件だけでなく、病院の症例数や設備などを確認した方が良いだろう。