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医師転職コンシェルジュ代表。医師の方が自分らしい働き方、ライフスタイルを過ごす事が出来る様な転職支援を行う医師転職コンシェルジュを運営しております。医療業界や医師転職に関する情報に独自の意見も加えて発信していきます。どうぞよろしくお願いいたします。

4月から値上げラッシュ。日本は、そして医師は本当に豊かなのか?

4月から値上げラッシュ。日本は、そして医師は本当に豊かなのか?

前回のコラムでは2040年頃には医師が34,000人も余剰になるという見通しを厚生労働省が発表したという話題を取り上げた。そして既に日本は人口減少時代に突入しており、これまでの量的拡大から質的向上を目指すべきという私の個人的見解を述べた。

今日はその日本の質的向上について身近な話題から考えてみたい。
たまに行くカフェに4月になって初めて行った時の事。その店は数種類のモーニングメニューがあり朝から人気の店なのだが、私がいつもオーダーするメニューをウェイトレスさんが覚えてくれていて「いつもの?」、「はい。」で普段は注文が完了するのだが、その日は「4月から値上げなんです。」と申し訳なさそうな表情で仰る。
これまで380円だったモーニングが420円になると言う(1割超の値上げ)。それだけではない。値上げになる上、これまで付いていた小さなサラダが付かなくなると言う。
何となく釈然としないものを感じながらも、まあ、いいかと、その日はそのままオーダーしたが、次回以降の為にメニュー内容を改めて確認したいと思いメニューを貰った。
たった40円の事と思われるかもしれないが、率にすると1割を超える値上げである。

しかも1年前の今頃にも一度値上げがあり、僅か1年の間に2回も値上げがあったのである。
前回はメニューの内容は変わらず値段だけが350円から380円に上がった(率にして約9%の値上げ)。
去年の今頃は消費税が5%から8%に上がったタイミングだった事もあり、まあ仕方がないかと納得したが、今回は内容を改悪する(サラダが付かなくなった)上に1割を超える値上げである。理由は敢えて聞かなかったが、恐らく様々な原材料コストが4月から値上げとなっている事を受けて止む無く値上げをするという事だと推測している。

元々このカフェに時々だが行くようになったのは、場所が良い事と350円にしてはその内容が充実しているというか、コストパフォーマンスが高くお得感があると最初に感じたからなのだが、このカフェは今時珍しく全席喫煙OKで愛煙家の人たちが常連客となって集まっている店なのである。空気清浄機は備えてあるものの、客の大半が喫煙者の為、煙草を喫わない私にとってはその点においてはお世辞にも快適に過ごせる場所とは言えず、最早この店に通う理由は無くなってしまったと今回のメニュー改悪と1割を超える値上げのWパンチを受け、考えさせられた次第である。

何もこの店の営業姿勢を批判しているのではなく、そういう経済環境の中に一般庶民の暮らしやお店も既に放り込まれており、様々なコストアップ要因から仕方なく値上げや中身を少なくする(実質値上げ)などの企業努力をせざるを得なくなっているという事を実感する出来事だったのである。トイレットペーパーも紙幅をギリギリまで狭くして原材料の値上げ分を売価に転嫁しないで何とか凌いでいると言うがこれとて量が減っているのだがら実質的には値上げである。

前置きが長くなったが、政府はアベノミクスで日本経済は順調に回復しており2020年の東京オリンピックに向けGDP600兆円を目指す方針だと言う。ちなみに2015年の日本のGDPは約500兆円(2015年10月時点のIMFによる推計)で、今よりも2割も拡大するという計画である。
海外から日本を訪れる外国人観光客が激増し、彼らが日本で爆買いをしてくれたり、ホテルの稼働率が軒並み上昇したりといったプラス要因もあり、その実現可能性については何とも言えないが、我々日本で暮らす者としては、出張時にホテルが取りにくくなり、宿泊料金もホテル側が強気の値段設定に転じて高騰しているなど、マイナスの影響の方が多いような気がする。
日本のGDPが拡大しても個々人の所得(特に可処分所得)が増えないと意味が無いのである。

医療機関にとっての消費税のアップは経営を圧迫

国の財政状況が厳しい為、政府は消費税を10%に引き上げる事を決定している。その実施時期については流動的だが、個人にとっては出ていくお金が増える事は既に決定事項なのである。
医師の方に直接的に関係が深いものとしては病院経営にとっての消費税である。医療機関の経営は消費税増税の影響を受けやすい側面がある。なぜなら医療機関にとっての売上である診療報酬は非課税の為、患者さんや保険者に消費税のアップ分を請求する事は出来ない。他方、支出項目である医療材料費などには消費税が掛かる為、消費税が増税されると医療機関の支出は増え、その分、収支が厳しくなり経営姿勢がこれまでよりもシビアになる事が予想されるからである。
※一応、消費税の増税に伴い診療報酬の一部は引き上げられている。

アルバイトの回数を増やす医師が増える?

医師の方も実生活で考えると、年収が増えないと、同じ生活を送っていたとしても消費税増税に伴い家計支出は増え、更に社会保険料負担も徐々にアップするなど可処分所得は確実に減少する。
学会出張の際などにホテル宿泊費が高くなっている事なども実感しておられる医師の方もいると思うが、当直やアルバイトの回数を少し増やして生活防衛をする医師が増えるかもしれない。

私は日々多くの医師の方から色んなお話を伺うが、収入は多いが支出も多いというのが医師の方に見られる一般的な傾向で、今の日本は(特に都市部においては)生きていくのにとてもお金が掛かる構造になっているように感じる。
高い報酬を得ようと思うと遮二無二働くしかなく、ゆっくり働こうと思うと、安い報酬に甘んじるか、或いは医師としての自分の理想像やプライドといった何かを捨てて仕事の内容や拘りは二の次にする必要があったりするのが現実かもしれない。

今回は、少し長くなったので次回に続けたい。

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医師が余る?今後求められる医師像は?

医師が余る?今後求められる医師像は?

今日は4月1日、タイトルの「医師が余る?」はエイプリルフールのJokeではなく、昨日、厚労省が公表したものである。
今から24年後の2040年には医師が34,000人も過剰になるかもしれないという見通しらしい。
今から24年後と言えば現在30歳の医師なら54歳、脂の乗り切った働き盛りの年代である。現在50歳の医師なら74歳、まだまだ現役で医師として働きたいという人も多いかもしれない。そんな近未来の医師需給の推計数字である。
日本の優秀な官僚が様々な統計数値や関連要素から弾き出した数字だろうからそれなりの根拠に基づき未来予測精度は高いかもしれないが、ひとつのファクターが変われば結果も変わる。未来の事など誰にも分らない。

しかし、これを受けて政府は今後医学部の定員削減を含めた検討に入るという。
2000年代に入ってから現在まで「医師不足」が日本全国で社会問題化し、特に勤務医の不足感が今も強いのは周知の通りである。マクロ的な医師数の机上の計算だけでは測れない現実、つまり都市部への医師の偏在や専門科目による医師の過不足などミクロ的な観点からのキメ細かい対応が必要だろう。

最近は段階的に医学部の定員は増加している

医学部定員数 2007年度7,625人→2016年度9,262人
更に医学部新設の予定もある。医師不足と医師余剰が交錯しているのである。
どんな世界でも需給ギャップというのは僅か数パーセントの違いが結果に大きな差異を生じさせる事がある。医師養成には長い時間を必要とするし、医師はロボットでは無いので、養成した医師全員が国の思惑通りずっと医療機関で医師として働いてくれるとも限らない。

医師免許にも匹敵する難関国家資格と言われる弁護士は司法制度改革(法科大学院や新司法試験実施)の結果、現在は弁護士余剰の状況となっている。
弁護士はもはや資格だけでは食えなくなっており収入の面では結構大変な仕事になってしまっているのだ。稼げる弁護士とそうでない弁護士の間に大きな差が生じているようである。
しかし、医師に関しては人のいるところ医療は必ず必要であり、その要たる医師の活躍の場は限りなく存在する事から医師転職や医師のアルバイト、医師求人や医師募集がなくなる事は無いだろうし、その対価の支払いは公定価格(診療報酬)で保険財政から支払われ、安売り競争に晒される事は無い。そういう意味では医師はまだ恵まれていると考える事もできる。

日本全体がマクロで見て医師不足であろうと医師余剰であろうと医師ひとりひとりにとってはそんな事よりも、自分の関わる範囲でまずは充実した仕事を無理なく、疲弊する事なく、バランスよく医師として働く事が出来る方が重大な関心事だろう。

医師に求められる能力は総合的に高くなる

その為にはたとえ医師が余るような時代が来たとしても、どこに行っても必要とされるような医師であれば何も恐れる事はない。
医師としての腕や知識、経験、そして人柄、先輩医師や後輩医師との繋がり、チーム医療で求められる周囲とうまく調和してやっていく能力、患者や病院職員とのコミュニケーションなど、求められる要素は以前よりも遥かに多くなるかもしれないので、そういう意味では大変かもしれないが、人口減少・超高齢の成熟社会に入った日本という国で生きていくとはそういう事なのだろう。
医師の需給だけの話ではなく様々な面で日本は量的拡大の時代から質的向上を目指すべき時代に入ったのだと思う。

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呼吸器外科の医師転職事情(その2)

呼吸器外科の医師転職事情

今回も前回に続いて呼吸器外科の医師転職マーケットについて見ていきたい。
胸部外科のひとつ、呼吸器外科はそもそも標榜している病院自体が少ない。呼吸器外科を標榜している病院でも呼吸器外科は部長、医長、医員の常勤医3名体制くらいのところか、或いはもっと少ないところが大半で、尚且つ、呼吸器外科も呼吸器内科も充実している呼吸器センター機能を有するような施設というのはかなり限られてくる。
そのような背景もあってか呼吸器外科は医師の絶対数が少ない。呼吸器外科専門医の数は約1,300名ほどである。しかもその大多数は都市部の拠点病院、中核病院に偏在している。
これは肺癌など手術数がある程度集まる病院に所属していないと専門医を維持する事が難しくなるというのが主な要因だろう。

呼吸器外科のQOLは良い?

次に、呼吸器外科の日々の仕事や忙しさについてであるが、呼吸器外科医のQOLは外科系医師の中では比較的良い部類と言えるだろう。
つまり帰宅時間は総じて早く、お休みもしっかり取れて、緊急呼び出しや緊急手術は少ないという印象である。
日本人の死因第一位は癌であり、その中で死亡率第一位は肺癌である。
その肺癌手術が仕事の大半を占めるといっても過言ではない呼吸器外科だが、急患が少ないというのが一つの特徴である。
勿論3次救急クラスの病院になると緊急呼び出しも多いようだが、緊急手術が必要なのはコントロールができない血気胸くらいという話もあり、それ以外の緊急呼び出しは少なく、それ故、外科医としては割とQOLを保ちやすいという側面が呼吸器外科にはあるようだ。

病院によって呼吸器外科と呼吸器内科の棲み分けや仕事の分担も様々で、呼吸器外科医は手術だけしていればOKという施設もあれば、術後の補助化学療法とか再発した場合の抗癌剤治療も呼吸器外科医が担当するという施設もある。
肺癌手術を手掛けていない病院でも呼吸器科(特に呼吸器内科)医師に対するニーズは少なくないが、その場合は呼吸器全般をGeneralに診てもらえる医師を求むという求人である。

呼吸器外科の医師求人ニーズはなくならない

しかし、低侵襲治療や放射線治療、化学療法といった治療手段など選択肢が増え、或いは手術適応外の新患肺癌患者も少なくないとはいえ、やはり手術適応の肺癌患者の手術は呼吸器外科医にしかできないのだから、肺癌手術ができる優秀な呼吸器外科医を求める医師求人募集がなくなる事はないだろう。
言うまでもないが肺癌手術をはじめ外科手術は当然の事ながら呼吸器外科医ひとりで出来る訳ではなく、あくまでチーム医療で行うものである。
大きな病院で呼吸器外科も呼吸器内科も充実していれば手術も呼吸器外科専門医が複数名入るが、そうでない場合は、オペレーター(術者)は呼吸器外科専門医でも助手(介助者)は他の外科医という事も珍しくはない。この辺りの呼吸器外科を取り巻くその施設の人員構成が入職を検討する際の重要チェックポイントのひとつである。

一方で市中の中小規模病院など呼吸器内科医も呼吸器外科医もいない施設に入職する場合は呼吸器外科医であっても肺炎など「呼吸器科」全般をカバーする事を求められるだろう。

医師転職コンシェルジュでは一般市中病院でややゆったりと呼吸器全般の業務に従事したいという医師にも、手術に拘りを持ち呼吸器外科で肺癌手術をメインに仕事をしたいという医師にも、それぞれの先生方のご要望にできる限りお応えできるよう、様々な施設とのパイプを今後も増やしていきたいと考えている。

呼吸器外科の医師転職市場についてはこちら

呼吸器外科の方で医師転職をご希望の方は、こちらから登録お願いいたします。
ご希望のライフスタイルを得られるような転職先をご紹介させて頂きます。

呼吸器外科の医師転職事情、肺がん手術ができる施設選びなど

呼吸器外科の医師転職事情、肺がん手術ができる施設選びなど

今回のコラムでは胸部外科のひとつ、呼吸器外科の医師転職事情を見ていきたい。
胸部外科とは本日取り上げる「呼吸器外科」、そして「心臓血管外科」、「食道外科」の3つの専門科目の総称である。
呼吸器外科が扱う最も主要な疾患のひとつは肺がんである。
従って呼吸器外科の医師が転職をする場合、手術をしたい呼吸器外科医は当然の事ながら肺がんの手術ができる施設を探す事になる。
メスを置く決断をする場合や呼吸器科で一般呼吸器の症例を診る医師としてやっていく場合は呼吸器内科で医師を募集している施設も検討対象に入る訳だが、呼吸器外科を標榜し、相応の肺がん手術症例がある施設というのは各都道府県でかなり数も限定され、症例数の多い有名(有力)病院はたいていどこかの大学呼吸器外科の関連施設となっている事が多い。

大学医局や教授と合わず止む無く医局を辞める場合は、その大学の影響が及ぶ施設でポストを得る事は当然できなくなり、また、狭い世界ゆえに、有る事、無い事を実しやかに周囲に言い触らされたりして、謂れのない嫌がらせを受けたりする事もあるかもしれない。
しかし、捨てる神あれば拾う神ありで、他の大学医局の関連施設や特定の大学医局とは距離を置く施設など、そういった病院に外科医としての活路を見出し、自分に非がないのであれば、人の噂も75日という諺もあるように、堂々と振る舞ってさえいれば、きちんと評価してくれる人は必ずいるものである。
人は大して他人の事など興味は無いのだから、人の言う事など気にしないで自分のやるべき事をしっかりやっていれば良いのである。

誰かの歌にあったが、人と人なんてどうせ違うものだから分かり合う必要は無い、そして、人と人なんてどこか似ているものだから分かり合うなんて必要は無い、という訳である。

呼吸器外科の医師が転職の際に病院を選ぶ際のおすすめチェックポイント

そして、呼吸器外科の医師が病院を選ぶ際に、様々な観点があると思うが、下記項目などが重要なチェック項目になるのではないだろうか。

◯呼吸器内科の常勤医や関連大学の有無
◯呼吸器外科の常勤医や関連大学の有無
◯肺がん手術の年間件数
◯その他の外科手術の年間数(消化器外科、心臓血管外科など)
◯手術室の状況
◯麻酔医の体制
◯胸腔鏡手術が可能か否か
◯気管支鏡検査の年間件数
◯病理診断の体制(迅速病理診断が可能か否か)
◯呼吸器関連の学会認定施設か否か

生体肺移植や脳死肺移植など臓器移植手術に代表されるような高度先端医療に携わりたい呼吸器外科医は岡山大学病院など、それらをリードする大学に籍を置くより他無いと思う。しかし、肺がん手術ができる施設はどんなに少ない都道府県でも片手や両手以上はあるのだから、待遇や仕事内容、年収条件などが全てにおいて希望通りで、呼吸器外科医のポストがタイミングよく空いているなんて幸運はなかなか無いかもしれないが、医師としての志が高く、真摯に仕事に取り組むものの、残念ながら今は不遇で、現状に満足感を感じられず、何かを変えたいと心から思うのであれば、そんな施設を探してみる価値はあるかも知れない。そんな呼吸器外科の医師がいれば医師転職コンシェルジュは総力を挙げて精一杯応援したいと思う。

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医師の年齢や年収についての考察

医師の年齢や年収についての考察

今回のコラムでは医師の年齢や年収について少し考えてみたい。
まず、医師の年齢であるが一番若い医師(研修医)の年齢は24歳。
高校卒業と同時に大学医学部(や医科大学)に現役で入学=18歳、そして医学部での6年を順調にクリアし卒業認定を得て医師国家試験(2月半ば)に合格(3月末)、医籍登録、そして晴れて初期研修医に(4月)、これが現在の日本における医師への最短ルートで24歳である。

一方、年齢のupper sideは元気で意欲があれば90歳を超えてなお現役で活躍している医師もおられるので上限はどんどん伸びている。
今や80歳以上のベテラン医師も珍しくはない時代である。

定年制のある医療機関や医療法人は多いが、医師側が心身ともに元気で医師自身が働く事を希望し、且つ病院側からも必要とされている状況であれば、嘱託契約に移行したりして(多少の雇用条件変更などはあるかもしれないが)、勤務を継続する事が可能である。
医師には事実上年齢による一斉リタイア(退職)というものが無いといっても良いかもしれない。
医師は自分の引退時期や引き際を自分で決める事ができる稀有な恵まれた立場とも言える。

一般企業で働く人(サラリーマン)が定年後の再就職先を探す場合は相当の年収ダウンを受け入れないとなかなか働く場所を確保する事すら難しいケースが多いが、医師の場合は70代でも80代でも、あまり年齢に関係無く一般人が羨む程の高年俸を稼ぐ事が可能である。

医者の年齢別平均年収はコチラ

その分、医師になる為に、多くの投資(時間もお金も)や入学偏差値で最難関の医学部へ入学すると共に医師国家試験を突破するだけの知的能力(学力)も必要で、更には医師になってからも日々勉強、研鑽が必要で、且つ、実労働時間が長く、休みも少ないなど心身ともに大変な職業である。
医師は医学部の入学偏差値から見れば知的職業の筆頭格と言えるが、身体を壊して医師としての勤務を続けられなくなると途端にこれまでの高収入を維持する事が困難になってしまう。
医師として長く働く為に必要な能力、それは何より健康でタフである事、これが必要条件のひとつと言えるだろう。

医師は総じて元々の収入が多く生活水準(固定費負担)も相応に高い人が多い為、それが無くなった時のインパクトというかマイナスの振れ幅が非常に大きくなってしまう場合が多い。
年収300万円の人が年収100万円にダウンしても生活レベルを落とすなりして何とかやっていけるかもしれないが、年収2,000万円の医師が年収100万円にダウンするととても生活する事はできないだろう。
ちなみに所得補償保険(収入保障保険とか就業不能保険とか)というものがあるので関心のある医師の方は調べてみて欲しい。

医師の可処分所得を増やす方法とは?

【収入を増やす】
①勤務医としての給与収入を増やす。
②複数の病院からのアルバイト収入を増やす。
これが手っ取り早いが、その分、自由な時間が減る事になり、身体的にもハードになる。
そして稼ぎが多くなれば有無を言わさず天引きされるもの(所得税、住民税、社会保険料など)も多額になる(そうは言っても額面が増えれば、少なくとも手取りは増える)。
③優秀な税理士の力を借りて確定申告で払い過ぎた税金の還付を受ける。
④医師としての給与以外の収入を得る方法を構築する。

【支出を減らす】
見栄の為に高い家を買わない、高いクルマを買わない、子供を学費の高い私立一貫校ではなく公立進学校に通わせる・・・、これらの固定費支出をコントロールする事ができれば可処分所得は増えるが、人生の彩りや面白み、楽しみは少なくなってしまうかもしれない。何に重きを置くかの価値観は人それぞれであるので一概に何が正解という事は無い。

なかなか悩ましい問題だ。

という事で年間収入が多くなると医師は(医師に限らず誰でもだが)無駄な税金を減らす(節税)方法はないものかという様々な考えが頭をよぎる事になる。

自分のクリニックを開業する? でも開業には多額の資金が必要だなあとか、
医局を出て高い年俸を払ってくれる民間病院に転職する? でも医局を辞めるのは勇気がいるしなあとか、
医者としての仕事を続けながら投資収入(不動産や金融資産から)を得られないか?
何か医師免許を活用したビジネスを展開できないか?
でも医者として働く以外にビジネス経験なんて無いし、そもそもそんな事を真剣に検討する暇もないなあとか。
副業などで余計な心配事が増え過ぎて医師としての仕事(本来尽くすべき責務)が疎かになっては元も子もない。
という事で大多数の医師は日々、目の前の患者やこなさなければならない仕事に向き合っていくのだが、その平凡な日々(と本人は感じているかもしれないが)、それが実は失って初めてとても得難く素晴らしいものだったと気付くという事もあるかもしれない。
行くべき場所、やるべき仕事があり、そこで待ってくれている人たちがいるという事は、それ自体がとても価値がある事だと思う。

今回は取り留めもなく思いつくままに書き連ねたが、また、今後も機会を見つけて医師の関心事のひとつである年収や年齢といったトピックを取り上げて行きたい。
気になる医者の年齢別平均年収はコチラ

医師転職コンシェルジュでは、勤務医の平均年収アップの転職先支援はもちろんの事、医師の方が自分らしく働く事ができて、ご自身の求めるライフスタイルを得る事ができるような転職をサポートしております。
もし、様々な事情で現在の職場環境でご満足頂いていない場合は、医師転職コンシェルジュへお問い合わせ下さい。
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