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外科医師の転職

医師総数は約32万人、そのうち「外科系医師」はどのくらい?

今回は「外科医」(外科系医師)について見ていきたい。
日本の医師総数は319,480人(※厚生労働省2018年3月の公表統計データより)。
2年前の前回調査時から8,274人増加。統計上、医師は毎年4,000人程度純増している。

医師総数319,480人のうち、「医療施設に勤務する医師」は304,759人。95%以上の医師は医療施設で勤務している訳だ。ちなみに医療施設以外の医師というのは、「介護老人保健施設の従事者」3,346人、「医療機関の臨床系以外の大学院生」627人、「医療機関の臨床系以外の勤務者」3,004人、「医療機関以外の教育機関又は研究機関の勤務者」1,582人、「行政機関の従事者」1,740人、「産業医」1,128人、「保健衛生業務」976人、「その他の業務の従事者」642人、「無職」1,659人、「不詳」17人となっている。

前置きが長くなったが、「医療施設に勤務する医師」304,759人の中で、「外科系医師」はどのくらいの人数になっているのか、外科をスペシャリティとする医師を診療科目別(主たる診療科名別)に医師数(医療施設勤務の医師数)が多い順に列挙してみよう。

「外科系医師」の中では「整形外科医」が21,293人で医師数全体の7%を占め最多。
「整形外科医」に続いて「外科系医師」を総数の多い順に列挙すると、
「外科医(一般外科医)」4.7%、「脳神経外科医」2.4%、「泌尿器科医」2.3%、「消化器外科医・胃腸外科医」1.8%、「心臓血管外科医」1.0%、「形成外科医」0.9%、「呼吸器外科医」0.6%、「乳腺外科医」0.6%、「小児外科医」0.3%、「美容外科医」0.2%、「肛門外科」0.1%と続く。

上記の「外科系医師」を合計すると「医療施設に勤務する医師数全体」の約22%を占める。

外科系医師

参考まで、最も医師数が多いのは「一般内科医」20%で、その次が、「整形外科医」7.0%、「小児科医」5.6%(ちょっと意外な印象だったが・・・女性医師比率が高い)、「臨床研修医」5.5%、「精神科医」5.1%、「外科医」4.7%(数年前から激減・・・)、「消化器内科医」4.7%、「眼科医」4.3%、「循環器内科医」4.1%、「産婦人科医」3.6%、「麻酔科医」3.0%、「皮膚科医」3.0%・・・と続く。

医師全体の平均年齢は49.6才。診療科により平均年齢は相当開きがある。最も医師数が多い「一般内科」は58.0才、「整形外科」は51.1才、「外科(一般外科)」は52.9才、「泌尿器科」49.5才、「消化器外科・胃腸外科」46.2才、「心臓血管外科」45.3才、「形成外科」43.2才、「呼吸器外科」44.8才、「乳腺外科」47.2才、「小児外科」44.5才、「美容外科」45.9才、「肛門外科」58.5才となっており、一般内科や一般外科の平均年齢が高い一方、サブスペシャリティの専門診療科は平均年齢が低く若手医師のサブスペシャリティ特化(専門特化)傾向が読み取れる。

診療科目の構成割合を男女別に見ると、
「男性医師」は「内科」が最も多く、「外科」、「整形外科」がそれに続く。
「女性医師」も「内科」が最多で、「小児科」、「眼科、「皮膚科」、「研修医」がそれに続く人数となっている。「外科系」は男性医師が多数を占めているというのが実態と言えそうだ。

「外科」は医師の中でもメジャー科目として「内科」と並び称される位置付けであるが、激務のイメージもあり、医師総数に占める割合はやや減少傾向で、特に女性医師は外科系よりも内科、小児科、眼科、皮膚科といった専門領域を選択する傾向が強い。

医師転職市場において「外科系医師」に対する求人募集案件数は、「内科系医師」と比較するとやや少ないが、日本全国どの地域でも求人需要があるのは「整形外科」が筆頭格に挙げられるだろう。そして、「脳神経外科」、「消化器外科」などが続き、やや求人需要は減るものの「外科(一般外科)」も特に地方においてニーズが強い状況が続いている。

外科系科目の専門領域別(サブスペシャリティ専門医)に見る医師求人傾向

1)整形外科(医師総数に占める割合:7.0%)

整形外科
上述の通り、「整形外科医」の総数は「内科医」に次いで全診療科の中で2番目の多さとなっている。

医療機関からの医師求人募集でも「整形外科医」に対するニーズは恒常的に多い状況が続いており、高齢化の進展による「整形外科医」への社会的ニーズの高まりと共に整形外科医の総数も増えている。

人工関節部門、外傷部門、手の外科などのセンター化が最近の流行で、部長クラスのポストを用意して即戦力の中堅~ベテラン医師を招聘するケースや専門医取得を目指すような若手医師を積極的に募集する医療機関が全国に多数存在する。都市部のみならず地方やへき地など高齢化率の高い地域医療でも「整形外科医」は求人優先度が高くなっている。

脊椎・脊髄、関節、手の外科、マイクロサージャリー、足の外科、骨軟部腫瘍、スポーツ整形、外傷整形外科、骨代謝・骨粗鬆症、小児整形外科、運動器リハビリテーション・・・、急性期病院、ケアミックス型病院、療養型(慢性期)病院、クリニック、訪問診療、老健施設などありとあらゆる医療機関から医師求人が寄せられる。

2)外科(同:4.7%)

外科
「外科医」(一般外科)は数年前と比較して総数が減少傾向にある。「内科」と比べると医師求人募集案件も少ないのが現状。特に都市部の医療機関では「外科医師」求人は充足傾向にあり、地域中核の基幹病院クラスの外科は大学医局と繋がりがあるケースが多い。

中小規模の病院からの「外科医」求人募集は見られるものの、症例数や設備、スタッフ面など制約がある点は否めない。外科のオールラウンダーと言えるこの「一般外科」は内科における「一般内科」、「総合内科」と似た位置付けで「外科系医師」の中では平均年齢が高くなってきている。

3)脳神経外科(同:2.4%)

脳神経外科
「脳神経外科医」の医師求人募集傾向は大きく以下の2つに大別される。

  1.  急性期病院(手術、外来、病棟、救急対応、当直)
  2.  回復期リハビリテーション病棟(脳疾患患者のリハビリ)

日本全国で進む高齢化から「脳神経外科医」の求人募集も恒常的なものとなっており、医師側の売り手市場と言える状況が続いている。

高度急性期病院や脳神経外科専門病院からの医師求人募集案件では、脳血管障害の治療で、脳動脈瘤クリッピング手術・バイパスの手術等、脳血管内治療(ステント・コイル塞栓術)の他に 透析シャント手術、経皮的血管形成術など可能な脳外医師を求める案件などが寄せられている。

ケアミックス病院では慢性硬膜下血腫術の対応可の脳神経外科医歓迎(当直無し可)といった医師求人案件が見られる。

リハビリテーション病院(回復期リハビリテーション病棟)からの求人が案件数としては多く、リハ専従医、リハ指導医、管理医師やリハ専門医を目指す若手医師(転科OK)と「脳神経外科医」に対する求人ニーズは強い。

  • ・病棟主治医・・・リハビリテーション病棟の主治医としての業務
  • ・外来業務・・・リハ外来及び短時間通所リハ外来の診察
  • ・各種検査・・・VF(嚥下造影)検査、装具診など

4)泌尿器科(同:2.3%)

泌尿器科
「泌尿器科医」も高齢化により医師求人ニーズが強い「外科系診療科」のひとつである。
外来、病棟管理、手術対応、救急対応、検査等が一般的な業務内容となっている。

「泌尿器科」の手術は病院の体制によるが、腎癌・腎盂癌・尿管癌・膀胱癌・前立腺癌・精巣癌など、尿路性器全般腫瘍手術加療、内視鏡手術・尿路上皮の抗がん剤加療も高度急性期病院では行っている。尿路結石については、尿管鏡手術による結石治療など。

地方都市の総合病院では積極的な「泌尿器科」の医師求人募集を行っていなくても地域や患者さんからの潜在的な需要は存在する印象。

5)消化器外科・胃腸外科(同:1.8%)

消化器外科・胃腸外科
「消化器外科」は高度急性期の地域中核・基幹病院クラスは大学医局の関連病院が多く、消化器外科、肝胆膵外科、胃腸外科といった専門特化の医師求人は都市部ではやや限定的。

都市部では民間大手医療機関などで腹腔鏡手術など可能な医師を求める専門特化した「消化器外科医師」求人も見られるが、案件として多いのは、中小規模の病院や地方の総合病院からの内視鏡検査やジェネラルな外科対応を期待する「消化器外科医師」求人募集案件が案件数としては多い。

「消化器外科」に専門特化した医師求人では腹腔鏡手術を導入する施設が増加、手術適応患者の造影検査などで「消化器科・消化器センター」といった体制で「消化器内科」の医師と一緒にチーム医療を行う医療機関が増えている。

また、非常勤医師の求人案件は多く、内視鏡検査、当直、日当直で「消化器外科医」を求める医療機関は多い。

6)心臓血管外科(同:1.0%)

心臓血管外科
「心臓血管外科」も高度急性期の地域中核・基幹病院クラスは大学医局の関連病院が多く医局派遣の医師を中心に「ハートセンター」、「心臓血管センター」などのチームが構成されているケースが多い。心臓手術症例は中核病院や専門病院に集約化されていく傾向にある為、開業等で医師が退職した場合の欠員補充の医師求人が急募で不定期に発生したり、体制強化目的で若手の「心臓血管外科医」を募集する案件が散見されるが、心臓手術が中心の専門特化した医師求人は決して多くはないのが実態。

そのような状況であるが、年間100例程度の心臓大血管手術、50~70例のステントグラフト手術と60~80例の末梢血管手術を実施する地方の中核病院などではTAVI(経カテーテル大動脈弁植込術)も実施できる体制を目指した心臓血管外科医求人が寄せられている。

心臓手術に拘らなければ、「血管外科」や「循環器科」(心カテや循環器外来)を担う医師としてキャリアの転換をしていく「心臓血管外科医」の実例も多い。

7)形成外科(同:0.9%)、美容外科(同0.2%)

形成外科美容外科
「形成外科」も常勤医師求人が少ない外科系専門診療科目のひとつである。

「形成外科」は標榜している病院がそもそも限られている事と、大学医局からの派遣医師で充足している医療機関が多い為、医師転職市場のパイ自体が小さいという事が挙げられる。

「形成外科医」の医師求人募集で中心となる求人元は、主に民間大手医療グループ病院や300床以上くらいの市中急性期病院や地方の基幹病院で特定大学医局からの医師派遣を受けていない施設など。欠員補充や新規立ち上げを目的に「形成外科医」の医師求人募集を掛けるといった案件となる。

そろそろ自由に動きたいと大学医局を離れる年代になると一般病院での「形成外科医」の常勤ポストが決して多くはない事もあり、「形成外科医」のキャリアパスのひとつの選択肢として「美容外科」分野へと向かう医師が少なくない。

8)呼吸器外科(同:0.6%)

呼吸器外科
「呼吸器外科」の医師転職市場もあまりパイが大きいとは言えない。専門特化した案件としては高度急性期病院からの医師求人募集にほぼ限定される外科系専門診療科である。

肺がんの手術は大学病院やがんセンター、地域がん診療連携拠点病院、地域医療支援病院など地域中核の基幹病院が専門診療を主に担っている為、大学医局を辞めて「呼吸器外科」に特化した診療をしたい場合、職場となる医療機関はやや限定的となる。

とは言え、都市部や地方の中核病院クラスからもタイミングによっては部長クラスのポストで医師招聘案件が出たり、若手医師なら増員検討可能という医療機関も散見される。

ある程度の年齢になりメスを置く決断が出来れば「呼吸器科」として「呼吸器内科」を中心とした外来・病棟管理主体の医師求人募集まで対象を広げれば案件数は多い。

9)乳腺外科(同:0.6%)

乳腺外科

「乳腺外科」も医師転職市場のパイ自体は決して大きくはないものの、最近は常勤医師求人募集が増えてきている外科系専門診療科のひとつである。乳がん患者の増加や乳がん検診など予防啓発が活発になっているといった社会的需要の増大から体制強化を目的に「乳腺外科」の医師求人が増加しているのが最近の状況となっている。

求人元の中心となるのは、大学医局との繋がりが無い(か少ない)300床以上くらいの急性期病院で、都市部から地方都市まで「乳腺外科医」に対する求人ニーズが見られる。

乳癌治療の細分化・専門化に伴い乳腺外科を乳腺センターとして独立させる医療機関もあり、対象疾患は乳癌に代表される乳腺の悪性疾患および乳腺炎や乳腺症,女性化乳房などの乳腺の良性疾患まで対応可能な病院では、乳房再建は「形成外科」と、放射線治療は「放射線腫瘍科」と、緩和治療が重視される際には「緩和ケア科」など、他科との連携が行われている。

10)小児外科(同:0.3%)

小児外科
「小児外科」は医師数が少ない。日本全国で「小児外科医」は802人、「小児外科専門医」は僅か600人程の外科系専門診療科であり、医師転職市場のパイもかなり限定的。

「小児外科」を標榜する医療機関が大学病院や高度急性期病院、こども病院など大学医局が医師の人事に大きな影響力を持つ関連病院が中心となる為、一般市中病院からの「小児外科」医師求人は全国を見渡しても数える程しか見当たらないのが実情である。役職ポストの空きが出た時に急募で欠員募集の「小児外科医師」求人が不定期に発生する事があり、そういった時にタイミングがうまく合えば転職を考えている「小児外科医師」にとっては数少ない転職チャンスとなる。

まとめ

以上の通り、本日は外科系の医師転職市場について専門診療科ごとに簡単に概要を見てきました。常勤での転職相談/非常勤アルバイト探しなどご相談希望の外科系医師の方は下記までお気軽にご連絡ください。

医師転職コンシェルジュ 事務局
メール:info@doctor-concierge.jp  フリーダイヤル:0120-297-488

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髙 敏晴 氏

公認会計士・税理士・医療経営士 経営革新等支援機関

Green Earth Institute株式会社監査役 株式会社サイフューズ監査役 株式会社ミルテル監査役 Repertoire Genesis株式会社監査役 特定非営利活動法人Youth for 3.11監事

一般社団法人日本生産技能労務協会監事 コワーキング協同組合理事  合同会社フライハイト代表社員

略歴

1995年:慶應義塾大学経済学部卒業
1995年:日本長期信用銀行入行 高松支店(愛媛県東部・中部の法人営業を担当)、金融商品開発部(デリバティブ商品の開発・営業)
1999年:公認会計士登録 監査法人トーマツ入所(トータルサービス3部にて法定監査業務のほか、IPO支援業務、財務デューデリジェンス業務、企業再生支援業務などに従事)
2014年:髙敏晴公認会計士事務所を開業
2016年:合同会社フライハイトを設立 代表社員に就任

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費用:無料(ご招待)

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【将来を考える医師の転職】放射線科の医師の生活

最近、放射線科の医師とのやりとりが何度かあったので今日は放射線科の話題を取り上げてみたい。

放射線科医を診断領域や業務面から見ていくと、画像診断・読影・放射線治療・IVRなどに大きく分類される。日本には全世界の約1/3ものCTがあると言われており、それだけCT検査の件数も多く、画像診断医(放射線診断医)の需要は急速に高まっているのが昨今の状況と言えるだろう。現在では「切らない」という患者の癌治療の選択肢が増え、放射線治療医(放射線腫瘍医)は益々重要な存在になってきている。

ここでは放射線科で転職を考えている医師に向けて、放射線科医の業務内容や年収、将来性について見ていきたい。

放射線科の医師募集ページはこちら

患者との接触が少ない放射線科医

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放射線科医の役割は画像診断医(放射線診断医)、放射線治療医の2つに大きく分類される。

1つ目は、X 線を用いたコンピュータ断層像(CT)やPETなど、主に大型の放射線機器や核磁気共鳴を利用したコンピュータ断層像(MRI)などを用いた画像診断を行う放射線科医が画像診断医(放射線診断医)と呼ばれる医師である。放射線診断医(画像診断医)が各診療科の医師から依頼を受けて、必要な部位の撮影を行ない、解析して必要な情報を取り出し、主治医に結果を報告(読影)し、主治医はそれを基に治療方針の選択や決定を行なっているのが今の医療現場の状況である。ゆえに、画像診断医(放射線診断医)は、臨床的に極めて重要な役割を担っているという事が言えるであろう。

2つ目は、放射線を使って主に「悪性腫瘍・がん」を治療する放射線治療医(放射線腫瘍医)である。主治医から依頼を受け、患者を診察した上で放射線治療の適応の判定、治療に必要な線量を決定する「治療計画」を考える。

放射線科医は、病院の形態や規模によって患者と直接会って診断や治療を行なう医師(放射線治療医)もいるが、フィルムやモニタに向かって診断を行う放射線科医(画像診断医)が実数としては多く、患者に直接会う場面はあまりない診療科の医師という事は言えるだろう。

放射線科の医師の業務内容は?

放射線科医は院内の各診療科の医師から依頼を受けて検査を行なうのが中心だが、その業務は、上述した「画像診断医(放射線診断医)」と「放射線治療医(放射線腫瘍医)」としての異なる2つの業務がある。

施設がこの2つの業務のどちらで放射線科の医師を求めているかによって、求める放射線科医は異なってくる訳で、転職を考えている医師は、放射線治療がメインの業務であるのか、画像診断がメインの業務であるのかは当然の事ながら医師募集案件を探す段階で事前に確認しておく必要がある。

また、放射線科医には「IVR(Interventional Radiology )」という領域も確立されている。画像診断を施行しながら、針やカテーテルを血管や胆管・消化管などの臓器へと進め、そこで病変部の治療を行なうというものである。

IVRの専門医は、IVR学会がIVR専門医の制度を制定し、認定している。IVR専門医の受験資格は原則「IVRに関連する学会の専門医に相当する資格を有すること」とあり、これは主に「放射線診断専門医」であり、IVR専門医を取得するには、日本IVR学会のプログラムに沿った修練を行ない、専門医試験に合格する必要がある。現在、IVRは放射線科医が中心になって行なっている領域のようである。

放射線科の医師は忙しい?

放射線科は画像診断医(放射線診断医)と放射線治療医(放射線腫瘍医)の2つの部門に分かれ、それぞれで働き方が変わってくる。放射線治療医(放射線腫瘍医)は院内で毎日のように画像診断のカンファレンス(会議・研究会)に参加しなければならないケースが多い。病院によっては「画像診断医が少ない割に読影件数が多くて業務が回らない。」といった悩みを抱えている医師もいるようである。しかし、一般的には画像診断医(放射線診断医)はハードな束縛がない事が多く、自分のライフスタイルに合わせた働き方がしやすい診療科と言われている。

放射線科医の年収

同じ病院で科目によって給与が違うという事は一般的には殆ど無いと思われるが、診療科によって忙しさや業務内容、科の収益性は異なるのが普通である。それによって成果給や当直回数、オンコール手当などに違いが生じ、結果として診療科目の違いによる平均年収に多少の差が出てくるのは事実である。従って、画像診断医、読影医の場合は、当直が無いケースも多く、それを考慮すると他の診療科と比較した場合、常勤勤務先から受け取る平均年収はやや低くなっているという印象がある。

病院によってはIVR、ステント中心の業務で、画像診断、読影もあり、当直も必須、こういった内容で年収は2,000万円程度まで可能という募集案件も見られる。

放射線科の医師の将来性は?

考える医師

放射線科はIVR(Interventional Radiology)や、IMRT(強度変調放射線治療)などの新しい放射線照射技術によって手術で切除しないがん治療など、治療方法における患者の選択肢が増えてきている。「放射線照射技術によるがん治療」は外科医の手術に匹敵する治療効果が認められてきている事から、放射線治療が患者から選択される余地は今後も大きくなり、放射線科の医師に対する需要はさらに高まっていくと思われる。

また、放射線科医は画像診断医(放射線診断医)や放射線治療医(放射線腫瘍医)といった異なった仕事内容を自分で選ぶ事ができる。特に画像診断医(放射線診断医)は、時間の制約がなければ、手が空いた時にまとめてできるものもある。さらに、放射線科医には遠隔画像診断という分野があり、遠隔画像診断は場所・時間を選ばずに画像診断業務ができるというメリットもある。そういった観点から、画像診断医は、子育て中や介護など、様々な事情により常勤勤務が難しい医師にとって、家庭と仕事の両立が取り易い科目とも言えるだろう。家事への参加に悩んでいる男性医師や家庭と仕事の両立に悩んでいる女性医師にも、活躍が期待されている科目が放射線科である。

最近では各地に重粒子線治療施設(国内9施設)や陽子線治療の新しい施設(国内50施設以上)が続々と設立されており、そういった施設から放射線治療医を募集する医師求人案件も増えてきている。
今年8月に新設オープンしたばかりの陽子線治療施設からも放射線治療の医師求人案件が寄せられているので医師転職コンシェルジュから一部ご案内。
ご興味のある放射線治療医の方は是非ご一報を!

放射線科の医師募集ページはこちら

医師の転職理由で多いのは?医師の転職理由ランキング

我々医師転職コンシェルジュが10年以上に亘り事業として医師の転職をサポートしている中で、これまで様々な医師とお会いしてきた。

年齢は20代から80代まで、性別問わず、専門科目も多岐に渡る様々な医師との出会いが有った訳だが、今回のコラムでは医師が転職を考えるに至った動機や退職理由など、医師の本音が見え隠れする医師転職事情について「医師の転職理由ランキング」と題してざっと見ていきたい。

 

医師の転職理由で最も多いのは将来のキャリアアップや専門医の資格取得などスキルアップ・キャリアアップに関するもの

我々医師転職コンシェルジュ調べ(弊社が関わった医師転職事例)では、医師の転職動機、転職理由として最も多いのは、「キャリア」、「キャリアアップ」、「仕事内容」、「スキルアップ」に関するものである。

 

大多数の医師は「医者としての向上心」や「仕事に対するモチベーション」、「(医者として、人としての)プライド」が最優先事項で、上述した動機がお金(年収、年俸)に勝るという人が多い傾向である。

 

臨床医としてスキルを磨きたい、患者を助けたい、最先端の治療や自分が興味のある症例で論文を書きたい、○○専門医・○○指導医を取得したい・・・。

 

といったような仕事内容や医師としての在り方に、何よりも重きを置く医師が多いという事である。

 

医師の世界では一般的に大病院ほど名誉や世間体は良いが、逆に年収は低いという傾向がある訳だが、正にこういう医師達(特に若手~中堅で体力的にも無理が効く年齢層の医師達)のモチベーションや労働に支えられて、大学病院や基幹病院といった大病院の臨床現場は薄給、激務でも何とか回っているというのが今の日本医療の現状だろう。

 

そして、ある程度医師としてのスキルと経験を積んで、専門医や学位(博士号)を取得した段階に至ると、また違った転職動機や転職理由が増えてくる。

 

年収アップが2位。今より稼げる収入を求めるという転職理由はやはり医師の転職動機として上位にランクイン。

仕事内容やキャリアアップの次に多い転職理由(退職理由)は、「年収アップ」である。
今よりも稼ぎたい、稼ぐ必要に迫られている。

自分を高く評価してくれて、それを年収アップという目に見える形できちんと示してくれる病院へ転職したい。

こういった常勤転職に加え、非常勤アルバイト(外勤)で高い日給(時給)を効率よく稼げる案件も医師には人気が高い。

 

そして、特に外勤アルバイトの場合は、効率を重視し時間的拘束が少ない事を優先する傾向が強い。私の実感としては仕事内容≧お金(給与、年収)といった感じだ。

 

いくら報酬が高くても意に沿わない業務はやりたくないというのが医師の本音ではないだろうか。

 

業務内容や役職ポジションが自分のプライドを満たして、尚且つ満足いく年収を提示してくれる病院であれば転職候補先として検討できるという医師は多い。

 

人間関係での転職理由は3位。人間関係が原因で病院やスタッフとの関係も悪化して自分の居場所がなくなったりモチベーションダウンに至るケースが多い

次に多いのは人間関係が理由で転職をするケースである。

上司とそりが合わないとか理事長の方針についていけないとか、病院全体或いはスタッフのレベルや意識が低くそこで働く事に医師として危険を感じる、儲け主義で患者の事を考えていないような病院ではもうこれ以上働けない、疲れた、事務方や医局秘書の言動が我慢できないといったものまで様々だが、いずれも日常の業務で関わらざるを得ない人達との人間関係の悪化が大きなストレスとなっているケース。

 

仕事へのモチベーションを削ぐ要因となる人間関係の悪化は、医師にとっても病院にとっても大きなデメリットであり、医師本来の仕事以外の事に振り回されて疲れてしまっている医師が少なくない。

 

普段の業務内容や業務の幅に関する理由が4位

医師の転職理由は様々な要因が複雑に絡み合って「よし、転職するぞ」、「もう我慢できない」となる為、そう単純ではないのだが、続いて転職(退職)理由として多いのは普段の業務内容や業務範囲(業務の幅)に関する不満が引き金になるケースである。

 

多くは病院側の事情(例えば医師の急な退職など)により(事前相談無く)業務量を一方的に増やされてしまったり、医師以外でも出来る仕事(いわば雑務)が多くて医師本来の診療業務に集中できない、他科から何でもかんでも患者を押し付けられるといった不満が我慢の臨界点を超えてしまうと転職へと舵を切る。

 

一度病院に対して不信感が芽生えてしまうと、いろんな短所やデメリットがやけに目に付くようになってしまうものだ。

こうなってしまうと、その病院の長所やそこで継続して長く働く事が自分の今後の医師人生にとってメリットになるという中長期的な視点を持ちづらくなってしまい、近視眼的に転職を焦るという事にもなりがちなので、少し冷静になって自分が置かれた環境について客観的に眺めてみる事も必要だろう。

 

子供の受験に関する教育的な理由(出産、育児等を含む)が転職理由の5位 

そして、次に多いのは子供の中学・高校・大学受験などに関連する教育的な理由からの転職である。

医師の家庭は総じて子供の教育に熱心であり、私立中高一貫校や国公立の進学校から医学部をはじめとした難関大学受験(合格)を目指し子供が小さいうちから準備をしているケースが多い。教育費が嵩むのである。

 

授業料のみならず塾や家庭教師の費用を稼ぐ必要があり、年収アップを目指しての転職や、子供の教育環境を考えて地方から都市部へ家族で転居を考えているという転職動機を持つ医師が結構多いのだ。

また、出産や育児によるキャリアチェンジや産休、復職といった転職理由も多い。

 

転職エージェントに相談する事で、何度も転職を繰り返す事なく、長く勤務できる転職先を見つける事ができる

我々医師転職コンシェルジュは、いわゆる転職エージェントとして医師の代理人的な立場で病院と条件交渉(年収、労働条件、役職ポストなど・・・)を行なったり、医師に転職候補先病院の調査、提案を行ない、個人的なご相談もお受けしたりしているが、医師の方々から転職相談やアルバイト紹介のご依頼をいただく場合、その医師に何らかの価値を提供する事を基本方針としている。

 

特に医師にとっての重大事である転職においては、目先の事だけではなく、その転職が将来プラスになるのかどうかを当然の事だが重視して助言を行なっている。

客観的に見て、今は転職を踏み止まった方がベターと考えられるケースではそのように進言する事を厭わないスタンスで医師の方々とお付き合いさせていただいている。

非常勤(定期・スポット)については日給や時給の高さのみならず、時間効率やアクセスの良さ、スキルアップや症例アップに繋がるバイトなど総合的に勘案しての提案を心掛けている。

 

医師が転職する場合は、自分自身の人脈で動かれるのもひとつ。そして、いくつかの転職エージェントに相談されるのもひとつ(転職エージェントはうまく使い分ければ良い)。

 

役に立つ転職エージェントは独自情報を持っていたり、優良医療機関とのコネクションを保有していたりするものだ。

 

その中から相性の合う人間を選び、転職活動を二人三脚で行う事で、長く勤務できる病院での就業チャンスに巡り合う可能性が高くなる。

医師の方には良い病院で安定して出来るだけ長く勤務していただく事が我々の喜びであり、短期間で転職を繰り返してしまい転職回数だけが増えてしまうような事は医師にとっても医療機関にとってもデメリットが多いと考えている。

 

そういう訳で手前味噌ではあるが、医師にとっては医師転職エージェントと付き合う事はデメリットよりもメリットが多いと思うので、転職を考える際には是非上手にご活用いただきたい。