土日、平日の夜間などでも病院見学、面接の設定が可能です。ご安心下さい。
医師採用担当の窓口は事務局長さんや事務長さんですが、実質的な面接は担当科目の診療部長の先生と行われる事が多く、それに事務長さんが同席するケースが多いです。先生のご都合に合わせ調整させて頂きます。
平日の診療後（夜間）や土日に病院見学・面接を設定する事も可能ですので、安心してご相談ください。

基幹病院クラスの大病院は別として、ケースバイケースですが2～3ヶ月間の非常勤勤務からスタートして先生、病院ともお互いの相性を判断した上で良ければ常勤勤務に移行する、相性が悪ければ非常勤勤務も解除するといった前提で勤務をスタートする事も可能です。その辺りの交渉は安心してお任せください。病院によって対応出来ない場合もあります。出来る限りご要望を伺い対応出来るように致します。

可能です。特に大学医局所属の先生は急な医局人事により長期の非常勤勤務（外勤・アルバイト）の約束は難しいケースがある事は理解しています。ですのでその辺りのご事情も考慮し病院側と相談の上、医師側、病院側双方にとってより良い条件・妥結点を見出すべく円満交渉を行います。常勤勤務に限らず、医師の方のライフプラン、ライフスタイルに合わせて非常勤勤務を募集している病院を探し医師の方にご提案させて頂きます。

弊社では徹底した秘密厳守を行っており、連絡先が記入されていない履歴でも先生の事前の承諾が無い限りは外部（病院等）に情報を開示することは一切していません。徹底して秘密裏での転職活動を支援させて頂きますので、離職から入職まで安心して任せて頂いております。

はい大丈夫です。北海道から九州まで（一部海外を含め）、ご希望のエリア、科目、条件を伺ってその条件に合う医療機関をご紹介出来るように医療機関に働きかけます。

海外では国によって日本人医師に対する求人状況や診療許可・免許の要件が異なります。日本の医師免許と比較的簡素な手続きのみで医師として働ける国（例えば中国、シンガポール、ベトナム等）もありますが日本の医師免許がそのまま通用する国は少ないのが実情です。また上記の中国、シンガポール、ベトナム等の日系クリニックには近年、海外移住や海外での勤務を希望する日本人医師の応募が増え、なかなかポストの空きが出ない為、日本人医師の求人自体が少ない傾向にあります。上記の国々で一般的に求めらる医師はプライマリケア中心の所謂GP（General Practitioner）と呼ばれる総合診療医、家庭医、総合内科医のような医師です。患者さんの多くは現地在住の日本人や日本人駐在員の家族やお子様ですのである程度の小児科対応もできる医師は喜ばれます。また国によって医師として働ける年齢に制限があったりもします（例えば中国上海であれば60歳までとなっており、求人側としては55歳くらいまでの医師からの応募を優遇する傾向があります）。 日本人が患者の大半を占める日系クリニック（日本人医師が経営者だったり雇われ院長だったり）では現地語ができるに越したことは無いですが、現地語はできなくとも、むしろ日本語で患者さんと良好なコミュニケーションを取る事ができる医師の方が重宝される傾向もあります。

一般的には高校からの記載で結構です。中学から記載しても問題はありません。

はい、正直にお伝えいただく方がよろしいかと思います。現実に人間関係が原因で病院を変わりたいという医師の方は多くいらっしゃいます。悩んでおられる事を第三者であり先生に寄り添う立場である医師転職コンシェルジュに正直にご相談ください。その上で先生にとって最善と思われる方向性を導き出し、無理のない働き方やバックアップ体制を医療機関側と相談致します。

誰でも初対面の方との面接は緊張します（病院側も緊張しています）。
そう固くなる必要はありません。病院との面接は通常「落とす為の面接」ではありません。どんな先生か実際に会って確認する、人柄を見るといった意味合いが強いですので、一般社会で常識とされるような事を著しく逸脱しない限りは特に問題とはなりません。
面接では病院側は基本姿勢として先生に対して「是非うちに来ていただきたい。」と尊敬の念を持って丁寧に接してくれますのでご安心ください。そうで無い場合は面接まで至りませんので。
社会人としての基本動作（挨拶や丁寧な言葉遣い、身だしなみ、約束の時間を守る、嘘はつかない・・・といった事）を心掛けていただければ緊張してうまく話せなくても、人となりやお人柄は伝わり、多くの場合は問題となりません。

はい。大丈夫です。医師転職コンシェルジュでは転科OKや未経験者を受け入れる求人も多数取り扱っております。未経験の方には、教育制度の整った職場をご紹介いたしますので、今まで従事してこられた科目以外の未経験科目でもチャレンジ出来る職場環境をご提供出来るようにサポートさせて頂きます。
医院・クリニック継承のため転科したい、在宅医療に携わりたい、メンタル的な事情で違う科に携わりたいなど、ざっくばらんにご相談ください。

非公開となる理由は多くの場合、医師を募集する病院側の意向によるものです。病院の経営戦略上の理由から新たに医師を募集することを秘密裏に行う必要があるなどの理由です。
例えばライバル病院に知られたくない、新病棟を建設する計画がある、新たに診療科を増設する、ハートセンターを立ち上げる、消化器センターを立ち上げる、健診センターを立ち上げる・・・等です。
または人事戦略上の理由から現状のスタッフ（医師のみならずその他の診療スタッフ、コメディカル職員、病院職員等）に動揺を与えない目的から、医師の採用計画が具体化するまでは伏せておきたいといった理由の場合もあります。

医師の求人数は時期により増減します。通年で募集している場合もありますが、4月入職が最も多いです。7月や9月、10月、12月、1月などの入職も珍しくなく、タイミングが合えば転職時期はあまり気にしなくても大丈夫です。
大学医局の人事が4月が多く、一般病院も4月に人の異動が起こる事が多いので、それにあわせて欠員補充の医師の求人、募集案件も増えてきます。ただ、退職までのスケジュールを踏まえて転職活動を行うスケジュールを考慮する必要がありますし、時期に関しても上記に限った事ではありませんので、一度気軽にご相談下さい。退職から入職までの最適なスケジュールを先生のご希望に合わせてご提案させて頂きます。

はい、専門医資格を維持できる環境を持つ医療機関を提案させていただきます。
ただ、ポストの空きが無く、必ずしも希望通りの医療機関に転職できるとは限りませんので、
多少遠方になり通勤時間が掛かるといった妥協は必要になるケースもあります。
また、専門医資格維持の要件にもよりますが、オペレーターでなくとも良いケース、助手等での症例数をカウントできる場合などもあり、その場合はバイト先でそれをカバーし、症例数の要件をクリアするといった対応も可能です。その辺りのご事情も教えていただければご希望の医療機関をお探しする事は可能です。

診療科によっては難しい場合もありますが、病院側の要望もある程度聞き入れていただく用意があるならばオンコール無しの条件で契約が可能な案件もございます。
外来のみ（例えば一般内科、総合内科としてプライマリーケアを担当するなど）といった条件で病院と相談する事も可能です。
また、医師のスタッフ数が充実している医療機関ではオンコール無しの体制が整っているところもございます。

【大学医局からの派遣・紹介で勤務している医師の場合】
先ず大学医局側から内々に人事異動に関する打診が病院側に入る場合が多いようです。
相前後して所属医局の医局長や教授から先生に異動・転勤の打診があると思います。正式決定後に、自らも病院の人事担当者に伝えて、相談の上、頃合いを見て、同僚やスタッフに伝えるのが良いでしょう。医局人事にそのまま従う場合は特に問題は無いでしょう。
次の医師の就任日が決まれば自ずと退職日が決定します。

【大学医局に所属していない医師の場合】
次の転職先との兼ね合いになりますが、ある程度次の勤務先の目星がついた頃合いを見て、退職予定日はできるだけ早い時期に相談（と言っても実際は退職の意向・決意を伝え、退職時期の相談をする）した方が良いでしょう。
病院側も先生が退職すると後任の医師を探さなければならず、ご存じの通り、医師の確保はなかなか容易ではありませんので。
担当する外来や病棟のローテーションなどを考慮し、出来るだけ病院に迷惑を掛けない配慮が必要です。1年前くらいから準備を始める医師もいますが一般的には半年～3か月前くらいに退職の意思を伝える場合が多いようです。

人事担当者が信頼できる人である場合は、退職に至るまでに事前に相談をする事もあるかもしれませんが、退職を決めた場合の一般的な流れを説明します。

1. 人事担当者に退職の意向を伝える（口頭でOKです）。
2. 退職日を相談の上、決定する。
3. 引き継ぎ（必要に応じ）
4. 退職の挨拶（同僚やスタッフ、場合によっては担当患者さんに）。
5. 退職の事務手続きを行う（事務長が対応してくれます）。

これは悩ましい問題ですね。先生が辞めてしまうとその診療科が閉鎖になってしまうというようなケースも現実にあります。しかしながら先生ご自身が心身の健康を損なってしまっては元も子もありません。医師の適正配置や人事計画は経営側や行政が考えるべき仕事です。
勤務医である先生は一人の組織人に過ぎませんので自らを犠牲にしてまで、今の職場に縛り付けられる必要はありません。組織というものは一人が欠けたからといって機能が停止してしまうものでは通常ありません。もし機能停止をしてしまうならば、その組織、病院に問題があると言わざるを得ないでしょう。
辛い決断かも知れませんが、退職を決意した場合は、ご自身のキャリアを優先した方が良いでしょう。ただし、礼節はわきまえて。喧嘩別れは将来に禍根を残しますので。

上司との関係次第ですが、誠実に自分の気持ちや意思を伝え、その上司に理解を求める事が最善でしょう。それでも上司が自分の都合だけを優先する人であるような場合は、ご自身のキャリアを優先した方が良いでしょう。ただし、礼節はわきまえて。
喧嘩別れは将来に禍根を残しますので。

●雇用保険被保険者証
●離職票
医師の場合、通常次の勤務先が決まっている事が多く、その場合は不要です。しばらく勤務予定が無い場合などで失業給付を受給する場合に必要となります。
●源泉徴収票
年末に病院側から現住所宛てに郵送されてきます。バイト先などから複数の収入がある場合、所得税を払い過ぎている事が多く、確定申告をする事により還付を受けられる場合があります。その際に必要になります。
●年金手帳
自己保管している事が多いと思いますが、病院に預けている場合は必ず返還してもらいましょう。
●退職証明書
自治体や医療法人勤務から開業医になるときは、国民年金・医師国保への加入届とともに提出を求められる事もあります。

●健康保険証
●職員身分証、IDカード、名札、名刺など
●病院施設の鍵、ロッカーの鍵、警備キー、駐車場ゲートカード等の鍵類
●病院から貸与されたパソコン（必要に応じデータ整理・データ消去）PHS、ポケベル等
●病院から貸与された制服等

勤務初日は診療に入る前に事務的な手続きと院内を一通り案内してもらうなど一連の説明があります。持ち物としては医師免許証（原本を確認）、保険医登録票（写しで可）、専門医資格の認定証（写しで可）、給与振込口座の分かるもの、聴診器、それに印鑑（必要書類に捺印）などです。白衣は病院側で用意してくれるケースが多いです。

第一印象はとても大切です。医師としての威厳よりも「人としての誠実さ」に人は親しみを感じるものです。ですので新しい職場で出会う人々にはご自分から「これからこちらで勤務する事になりました○○医の○○です、色々とお世話になりますがよろしくお願いします。」といった感じでご挨拶されては如何でしょうか。それだけの事で周囲の人々の先生を見る目は好意的なものになるはずです。

今の職場を辞める際は、お世話になったスタッフ・職員の方々にひとこと挨拶をして去る事が望ましいでしょう。狭い世界でもありますし、どこでまたお世話になるか分かりませんので。諺にもあります「立つ鳥跡を濁さず」です。
病院にもよりますが、医師も看護師もシフトで動いている為、なかなか顔を合わせられず挨拶ができないケースもあるでしょうから、退職の数日前から、必要な人には挨拶をしておくと良いでしょう。
患者さんへの挨拶は、ケースバイケースです。
入院患者の主治医だった場合などは、「引き継ぎはしっかりと為されますので安心してください」など、患者に不安感を抱かせないような説明と配慮をした方が、良い場合もあるでしょう。

医師はある面で体が資本の激務と言えます。心身の健康を損なっては元も子もありませんので少し働き方を考えてみる必要があるかもしれません。自分だけでは環境を変えることが難しい場合は、一度ご相談をいただければと思います。

まず、「転科」とは医師が自分の専門科目を変更するという事を言います。
転科にもやりやすいものと難しいものがあります。
転科の可能性について、よく言われるものに、「外科から内科への転科はしやすいが、内科から外科への転科は難しい。」というものがあります。
外科で長年メスを握っていた医師が例えば50～60歳くらいでメスを置き（手術をやめ）、内科に転科するという事はよくあります。外科医には術前・術後の全身管理という仕事があり、経験を積んだ外科医はある程度の内科的な処置も経験値として蓄積されていて対応しやすいという面があります。
一方、内科医が手術室に入ってメスを握る事はまず無いでしょうから、通常、ある程度の年齢の内科医が外科に転科するというのは現実的には難しいと言わざるを得ないでしょう。
ただし、若い医師や研修医はこの限りではありません。
またマイナー科目（皮膚科、眼科、耳鼻咽喉科、精神科など）と言われる科目からメジャーな科目（内科系、外科系）に転科するのもなかなか大変です。これらの科目は専門領域が相当限られている為、なかなか体を全体的に診る事が難しく、ゼロから勉強しなおさなければならず時間も掛かり諸々の負担も大変です。

内科や外科は多くの専門的な診療科に分かれているので、その中で、ある程度方向転換を図る事は可能というのが一般的でしょう。例えば循環器内科で心カテを専門にやってきた先生がその経験を活かして透析管理を勉強し透析医になるといった事があります。

大きく方向転換する場合（例えば、内科系、外科系からマイナー科目へ）は所属を完全に変える事になり、途中で他の科に移るというのは苦労を伴う可能性があります。

転科する科目によりますが一般論としては早い方が良いでしょう。Q2も合わせてご参照ください。
具体的な年齢で考えてみましょう。例えば38歳で転科を思い立った場合。この年齢で研修をし直すとなると、ストレートで後期研修医になっている医師は26歳。まるまる一回り年下の医師と一緒に研修をする事になり、病院側としては人事的なバランスから二の足を踏むケースがあり、先生側も自分自身がそれを受け入れて謙虚になれるかどうか。この辺りを病院側、先生の双方が受け入れられる場合は、転科の可能性があり得ます。指導医の有無や病院側のサポート体制に拠るところも大きいので一概に何歳までという事もありませんが一つの目安になるかもしれません。
比較的転科しやすい科目のひとつとして精神科があります。精神科は医師として5年以上の経験があり、且つ精神科医師歴が3年あれば精神保健指定医の受験資格が得られます。精神保健指定医を取得すれば対外的には一人前の精神科医として活躍する事ができます。やる気があれば何歳からでも転科が可能な数少ない科目のひとつと言えるかもしれません。

Q2とQ3を参照してください。

院内保育所を備えた病院が増えています。比較的大きな病院で制度としてバックアップ体制が整っているところや、反対に小規模な病院やクリニックで融通を利かせてくれるところなどを探すと良いかもしれません。

どこまでを医師がやる仕事かという線引きは病院によって様々ですが、「こんな雑務は病院側で対応してほしい」といった事を具体的に教えていただければ、多くの場合は改善策が見つかります。そういった意味で許容範囲の広い、懐の深い、余裕のある病院、即ち、診療行為に集中できる勤務先とそうでない勤務先というのはあると言えるでしょう。
また、医師事務作業補助者（医療クラーク／医療秘書／メディカルクラーク）を配置して医師の雑務軽減に取り組んでいる病院もあります。

はい、開業サポートも二人三脚でお手伝いします。稼働中クリニックの居抜き物件ご紹介や、新規開業の場合はドクターの開業支援に豊富な実績を持つ一級建築士事務所と共同してサポートを行うなどの支援が可能です。

医者と一言で言っても様々な職場がある事をまずは考えましょう。
例えば科目を変える転科も有り得ますし、臨床の場を離れ、産業医になる、或いはメディカルドクターとして製薬会社で働くという方法もあります。
激務の病院から一旦離れ、ゆったり勤務のクリニックや療養型病院、或いは老健施設で働くという選択肢もあります。開業する、或いは後継者のいない医院・クリニックを譲り受け（経営を成功させ）、現場は医師を雇って日常診療はお任せするという事も考えられます。
健診医として健康診断だけを担当する、読影の技術を磨き、読影を専門にする医師になる、非常勤医師として少しゆったりした勤務体系にしてみるなど、色々と働き方はあります。
一度ご相談いただければと思います。

医局を辞めるというのは医師にとっては相当の覚悟が必要な決断です。
他の医局員とのバランスやタイミングを慎重に考慮する必要があります。退局者が集中するような場合、引き留めに合い、円満に退局できない場合もあり得ます。ある種の情報戦といえるかもしれません。「医局を辞める決断をした時に円満に退局する方法」をこちらに詳しく纏めてあります。
是非ご一読いただき先生のご参考になれば幸いです。

→大学医局については、「医局を辞める決断をした時に円満に退局する方法」をこちらに詳しく纏めてあります。是非ご一読いただき先生のご参考になれば幸いです。

自分の事情だけを押し通し教授を初めとする周囲の人々に大変な迷惑を掛けて退局をした場合などは当然の事ながら医局との関係は厳しいものとなるでしょう。
大学医局が医師の派遣などで影響力を持つ関連病院等では働きにくくなる、あるいは採用してもらえないなどの弊害が出る場合もあります。
大学医局については、「医局を辞める決断をした時に円満に退局する方法」をこちらに詳しく纏めてあります。是非ご一読いただき先生のご参考になれば幸いです。

先生と同じ悩みを持つ医師の方は現実に非常に多いと言えるでしょう。大学医局所属の先生も多くいらっしゃいますので様々なお悩みを聞いてきました。特に年齢が若い先生は修行的な意味合いや年功序列的な面もあり当直回数が多かったり、雑務に追われたり、辛い事も多いと思いますが、ずっとそのような厳しい状態が続く事も無いケースが多いです。
しかしながら限界を超えている場合は、環境や職場を変える事も必要かもしれません。何かヒントや打開策が見つかるかもしれませんので宜しければ一度お話を聞かせてください。

表面上の年収、給与だけで病院を選ぶ事はお奨めしませんが、給与も医師としての評価を計る物差しと考える事もできますし、働くモチベーションとして大きな要素のひとつである事は当然の事です。従って、先生のキャリア、能力を高く評価してくれ、それを年収、給与にしっかりと反映してくれる病院をお探しします。

はい、事実として地域格差は見られます。
年収・給与面では、地方＞都市部の傾向があります。これは医師に対する需要と供給のバランスから来ており、ご承知の通り都市部には医師が集中しています。一方、地方や僻地では医師不足が深刻で高い年収を用意しなければ医師が来てくれないといった背景があります。多くの医師に人気があるような基幹病院なども給与は低めに抑えられる傾向があります。
同じ都道府県内でも大学病院がある都市やその周辺の給与は低め、郊外は高めになる傾向があります。
同じ理屈で、東京や大阪、名古屋、札幌、仙台、広島、福岡などの大都市圏や医学部付属病院の立地するエリアでは医師数が多く、病院としては医師の確保に困らない為、医師の給与もそれに伴って抑制圧力が掛かってしまう傾向があります。

はい、大丈夫です。病院では常勤医師が不足している場合は勿論の事、それ以外でも当直は全て非常勤医師にお願いしているところなどもあり、非常勤医師のニーズもたくさん寄せられます。またご希望の条件（通勤時間や可能曜日、可能時間、バイトの内容、希望給与など）をお聞かせください。該当の案件が無い場合は、オーダーメイド感覚で先生に合った非常勤勤務のお仕事を新たにお探し致します。

もちろん可能です。在職中の常勤先をお持ちで、バイトだけを探してほしいという先生は多くいらっしゃいます。

医師転職コンシェルジュを運営する株式会社レイ・クルーズは職業安定法に基づき厚生労働大臣許可を取得し、有料職業紹介事業を営んでおります。法律の定めにより求職者の方（医師の皆様）から報酬を受け取る事は禁じられております。紹介先の医療機関から一定の手数料を頂戴しておりますので医師の方には一切無料で、安心して転職支援を受けて頂く事が出来ます。医療機関側は弊社が価値のある「情報」を提供する事にメリットを感じ、良い先生を紹介するという「成果」への対価として手数料を支払ってくださいます。なかなか病院単独では良い医師との接点が持てない、或いは医師の招聘が困難なケースが多く、価値を感じていただいております。

厚生労働大臣許可・有料職業紹介許可（株式会社レイ・クルーズ　27ユ300378）を取得しており、弊社独自に個人情報保護規定も設けております。細心の注意を払い厳格な個人情報保護に努めておりますので安心してご利用いただければと思います。

希望通りの転職というものはなかなか条件が整わない場合も多いですが、希望条件の優先順位付けを行っていただくと、ある程度妥結点が見えてくると思います。

はい、大丈夫です。是非ご登録下さい。空き時間を利用してのアルバイトもお探しできますし、何年か先の転職検討でも、キャリアプランやライフスタイルに合わせてその時期に照準を合わせて、ある程度内々にポストを押さえておくといった戦略で進める事も可能です。まずは空いている日のバイト探しからでも大歓迎です。収入を少し増やしたい医師の方、当直バイト、寝当直希望、スキルアップの為のバイト、心カテバイト、内視鏡検査のみ、外来のみ、病棟管理、健診・・・、そこからお付き合いを深めていければ幸いです。

いいえ、面談が必須という事ではありません。
先生の転職への緊急度や状況によりますがお会いさせていただく事で信頼関係を築きやすい、或いは先生の悩みの解決に繋がりやすいという面はありますので、よろしければお会いさせていただく事をお勧めしております。
メールだけ、電話だけ、というご相談でも大丈夫です。

医療機関から寄せられている医師求人案件だけでなく、医師の方の希望を受けて、その条件に合う潜在的な（表に出ていない）医師求人案件を医療機関側に働きかける事が出来る事と、退職、入職、入職後まで継続的な充実したサポートを行っている事が弊社の強みです。勤務後も末長いお付き合いをさせていただくケースが多いです。医師の方と医療機関の双方に喜んでいただけるように取り組みをさせて頂いております。
医師の方のニーズをまずはしっかりと伺って、協力しながら一番良い勤務条件を導き出すように努めています。弊社の担当者をいわゆる「業者」ではなく「友人」と言ってくださる先生も多くいらっしゃいます。
希望条件を満たす医師求人（医療機関）が既にあれば、その案件についての詳しい説明をさせて頂き、満たす案件がなければ、その条件での勤務が可能になるように医療機関に働きかけて勤務先をお探しします。
忙しい先生に代わって面接・病院見学の日程調整から条件面の折衝、ご就任決定後のフォローまで幅広く調整させていただきます。先生が医療機関に直接聞きにくい内容も、代わって詳しく確認し、調整の上、勤務後のミスマッチが起きないように努めています。