退職・入職について

上司との関係次第ですが、誠実に自分の気持ちや意思を伝え、その上司に理解を求める事が最善でしょう。それでも上司が自分の都合だけを優先する人であるような場合は、ご自身のキャリアを優先した方が良いでしょう。ただし、礼節はわきまえて。 喧嘩別れは将来に禍根を残しますので。

●雇用保険被保険者証 ●離職票 医師の場合、通常次の勤務先が決まっている事が多く、その場合は不要です。しばらく勤務予定が無い場合などで失業給付を受給する場合に必要となります。 ●源泉徴収票 年末に病院側から現住所宛てに郵送されてきます。バイト先などから複数の収入がある場合、所得税を払い過ぎている事が多く、確定申告をする事により還付を受けられる場合があります。その際に必要になります。 ●年金手帳 自己保管している事が多いと思いますが、病院に預けている場合は必ず返還してもらいましょう。 ●退職証明書 自治体や医療法人勤務から開業医になるときは、国民年金・医師国保への加入届とともに提出を求められる事もあります。

●健康保険証 ●職員身分証、IDカード、名札、名刺など ●病院施設の鍵、ロッカーの鍵、警備キー、駐車場ゲートカード等の鍵類 ●病院から貸与されたパソコン（必要に応じデータ整理・データ消去）、携帯電話、PHS等 ●病院から貸与された制服等

勤務初日は診療に入る前に事務的な手続きと院内を一通り案内してもらうなど一連の説明があります。持ち物としては医師免許証（原本を確認）、保険医登録票（写しで可）、専門医資格の認定証（写しで可）、給与振込口座の分かるもの、聴診器、それに印鑑（必要書類に捺印）などです。白衣は病院側で用意してくれるケースが多いです。

第一印象はとても大切です。医師としての威厳よりも「人としての誠実さ」に人は親しみを感じるものです。ですので新しい職場で出会う人々にはご自分から「これからこちらで勤務する事になりました○○医の○○です、色々とお世話になりますがよろしくお願いします。」といった感じでご挨拶されては如何でしょうか。それだけの事で周囲の人々の先生を見る目は好意的なものになるはずです。

今の職場を辞める際は、お世話になったスタッフ・職員の方々にひとこと挨拶をして去る事が望ましいでしょう。狭い世界でもありますし、どこでまたお世話になるか分かりませんので。諺にもあります「立つ鳥跡を濁さず」です。 病院にもよりますが、医師も看護師もシフトで動いている為、なかなか顔を合わせられず挨拶ができないケースもあるでしょうから、退職の数日前から、必要な人には挨拶をしておくと良いでしょう。 患者さんへの挨拶は、ケースバイケースです。 入院患者の主治医だった場合などは、「引き継ぎはしっかりと為されますので安心してください」など、患者に不安感を抱かせないような説明と配慮をした方が、良い場合もあるでしょう。

【大学医局からの派遣・紹介で勤務している医師の場合】 先ず大学医局側から内々に人事異動に関する打診が病院側に入る場合が多いようです。 相前後して所属医局の医局長や教授から先生に異動・転勤の打診があると思います。正式決定後に、自らも病院の人事担当者に伝えて、相談の上、頃合いを見て、同僚やスタッフに伝えるのが良いでしょう。医局人事にそのまま従う場合は特に問題は無いでしょう。 次の医師の就任日が決まれば自ずと退職日が決定します。 【大学医局に所属していない医師の場合】 次の転職先との兼ね合いになりますが、ある程度次の勤務先の目星がついた頃合いを見て、退職予定日はできるだけ早い時期に相談（と言っても実際は退職の意向・決意を伝え、退職時期の相談をする）した方が良いでしょう。 病院側も先生が退職すると後任の医師を探さなければならず、ご存じの通り、医師の確保はなかなか容易ではありませんので。 担当する外来や病棟のローテーションなどを考慮し、出来るだけ病院に迷惑を掛けない配慮が必要です。1年前くらいから準備を始める医師もいますが一般的には半年～3か月前くらいに退職の意思を伝える場合が多いようです。

人事担当者が信頼できる人である場合は、退職に至るまでに事前に相談をする事もあるかもしれませんが、退職を決めた場合の一般的な流れを説明します。 人事担当者に退職の意向を伝える（口頭でOKです）。 退職日を相談の上、決定する。 引き継ぎ（必要に応じ） 退職の挨拶（同僚やスタッフ、場合によっては担当患者さんに）。 退職の事務手続きを行う（事務長が対応してくれます）。

これは悩ましい問題ですね。先生が辞めてしまうとその診療科が閉鎖になってしまうというようなケースも現実にあります。しかしながら先生ご自身が心身の健康を損なってしまっては元も子もありません。医師の適正配置や人事計画は経営側や行政が考えるべき仕事です。 勤務医である先生は一人の組織人に過ぎませんので自らを犠牲にしてまで、今の職場に縛り付けられる必要はありません。組織というものは一人が欠けたからといって機能が停止してしまうものでは通常ありません。もし機能停止をしてしまうならば、その組織、病院に問題があると言わざるを得ないでしょう。 辛い決断かも知れませんが、退職を決意した場合は、ご自身の生活やキャリアを優先した方が良いでしょう。ただし、礼節はわきまえて。喧嘩別れは将来に禍根を残しますので。